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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回はソニーグループ、パナソニックホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について見ていこう。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム）
ソニー・パナソニックは大幅増益、
シャープは減収減益
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の総合電機業界3社。対象期間は2026年4～6月期の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・ソニーグループ
増収率：8.2％（四半期の売上高2兆8378億円）
・パナソニック ホールディングス（HD）
増収率：6.4％（四半期の売上高2兆189億円）
・シャープ
増収率：マイナス7.9％（四半期の売上高4352億円）
総合電機業界の主要3社は、ソニーグループとパナソニックホールディングスが前年同期比で増収、シャープが減収となった。
いずれも26年4～6月は27年3月期の第1四半期に当たる。
ソニーグループ、パナソニックホールディングスはともに増収増益となった一方、シャープは唯一の減収で、営業利益・純利益ともに大きく落ち込んだ。次ページでは、各社の詳細を見ていこう。
