高額消費ブームの波に乗り史上最高益を更新の見込みだ。定評のあるマーチャンダイジング(商品政策)に加え、接客の質向上などで百貨店事業の強化を図る。だが、事業集中のリスクがある。
アベノミクスによる高額消費と景気回復感を背景に、大手百貨店の業績が回復傾向にある。中でも好調な1社が三越伊勢丹ホールディングスだ。業績上昇への期待感から、昨年末時点で700円台だった株価は、足元では倍額の1400円台まで急騰している(図(1))。
昨年度の連結営業利益は266億円で、2008年の伊勢丹と三越の経営統合後で過去最高を更新。さらに今年度の連結営業利益予想は325億円と昨年度を上回る見込みだ(図(2))。
特に今年3月に大規模改装を行った伊勢丹新宿本店の業績が好調だ。婦人服、紳士服、雑貨、家具インテリアなどが伸長し、4~9月の売上高は前年同期比で10%の増加となった。三越日本橋本店、三越銀座店もそれぞれ前年同期比で4.9%増、10%増となった。
三越伊勢丹の際立つ特徴は、全事業に占める百貨店事業の大きさだ。売上高に占める百貨店事業の比率は実に9割。一方、最大のライバルであるJ.フロント リテイリングでは、百貨店事業の売上高は7割以下である。