「残り5ヵ月でTOEIC800点を取れなければ、会社を辞めてもらう」
2012年1月末、楽天の社長室に呼び出された約10人の役員たちは、三木谷浩史会長兼社長から英語でそう言い渡された。
楽天が社内で英語を公用語化すると決めたのは10年2月のこと。英語公用語化を完全施行する時期を12年4月と決め（その後、東日本大震災の影響で12年7月に延期）、それまでの2年間は準備期間とした。
だが、英語の勉強を課される一方で、業務が軽減されることはない。そのため、準備期間中の英語力アップの取り組みはまちまちで、中には本業の合間程度にしか勉強しない役員もいた。
執行役員である濱野斗百礼氏はそんな1人だった。同氏のTOEICスコアは10年時点で420点。12年1月末でも590点と、目標の800点からは大きく懸け離れていた。だが、「目標未達なら首」と宣告されたことで、もはやなりふりを構ってはいられなくなった。
平日午前中は英語学校に通い、わずかでも隙間時間があればすべて英語学習に充てた。「1日平均で5～10時間は勉強した。人生の中でこれほど勉強したことはなかった」と濱野氏は振り返る。
火事場のばか力というべきか、尻に火のついた冒頭の役員たちは皆、期限内にTOEIC800点を超えることができた。
役職ごとに目標点数
3年で230点上昇
英語化で苦しんだのは役員だけではない。
グローバル人事部に所属する小泉朱里さんが、2人目の子どもの産休から職場復帰したのは11年4月。久しぶりの職場は、会議から社内メールまですべて英語。産休前とは状況が一変していた。
小泉さんのTOEICのスコアは550点で、会社が求めたスコアは700点。だが「目の前のTOEICというハードルすら越えられないようなら、母親と仕事の両立なんてできない。もしも800点を取れなければ会社を辞めよう」と、背水の陣を敷いた。
