賃金・設備投資動向に
明るい兆し

 目先は、賃金・設備投資動向が消費増税のマイナスをどれだけ相殺するかが、注目される。今のところどちらも明るい材料が多い。

 ESPフォーキャスト調査(日本経済研究センターが実施する民間エコノミストによる日本経済予測の集計調査)1月特別調査によると、14年度の所定内給与は、前年度比0.3%上昇が、平均予測である。

 設備投資の先行指標である受注統計でも改善の動きがみられる。11月分機械受注(除く船舶電力の民需ベース)の前月比は9.3%増と2ヵ月連続の増加となった。事前の市場予測の平均が1%台だったので、予想以上に強かったと言える。

 内閣府の基調判断は10月分で「機械受注は、緩やかな増加傾向がみられる」に、それまでの「機械受注は、持ち直している」から上方修正し、さらに11月分で「機械受注は、増加傾向にある」に2ヵ月連続で上方修正した。需給ギャップが縮小する中で、予想物価上昇率は上向いてきている。その分、実質金利は低下し、設備投資の環境は改善している。

紅白・箱根駅伝なども
景気の底堅さを示唆

 老舗で、最大のプロレス団体の新日本プロレスは毎年1月4日に東京ドームでIWGPヘビー級選手権などのビッグマッチを行う。今年の観衆は3万5000人で昨年の2万9000人を上回り、約2割増加した。

 一方、もうひとつの老舗団体の全日本プロレスのシングルのベルトである三冠ヘビー級の第47代王者は大相撲の元横綱である曙で、1月3日に大森隆男を破り、2度目の防衛を果たした。前回述べたように、日本企業の復活劇を示唆していると言えよう。