理研の責任も問われるなか、「小保方会見」の真の評価については今後の騒動の行方を見る必要があるが、著名人の不祥事などがあったとき、今回のような会見が行われることは珍しくない。また、正式な会見は開かずとも、疑惑や失言などによる批判に対して、当事者が後日、メディアの前で改めて謝罪・弁明などを行うこともある。

相次ぐ著名人の疑惑や失言
事後対応はそれでいいのか?

 そのとき注目されるのは、どんな風に謝るか、弁明するかだ。その巧拙いかんによっては、当事者がさらにバッシングを受けることもある。

 たとえば著名人の「疑惑」については、STAP騒動とよく比較されるのが、作曲家の佐村河内守氏がゴーストライターを使って作曲していたことが発覚した騒動である。3月初旬に行われた佐村河内氏の謝罪会見では、「迷惑をかけた」などという謝罪の言葉があったものの、告発者を「訴える」という発言や、記者とのやり取りに対して感情的になってしまった場面が「逆ギレ」として取り上げられ、多くの視聴者にネガテイブな印象を与えてしまった。

 またカネの疑惑では、有名政治家の失脚が続いた。選挙前に医療法人から5000万円を借り入れていた猪瀬直樹・前東京都知事、同じく化粧品販売会社から8億円を借り入れていたみんなの党の渡辺善美代表が、収支報告書への未記載を指摘され、公職選挙法、政治資金規正法などの違反を疑われたのだ。

 両者とも「個人での借り入れ」を主張していたが、先日猪瀬氏は前言を翻して選挙資金目的であったことを大筋で認め、略式起訴が決まった。渡辺氏についてはいまだ真相が解明されていないが、騒動のけじめをつける意味で党の代表を辞任している。いずれも疑惑が浮上してからの弁明では、借りたカネの使い道に詳しく触れないなど、要領を得ない印象を世間に与え、自らのイメージをより悪くしてしまった観がある。

 これらとは次元が違うケースではあるが、「失言」の事後対応の拙さが取り沙汰される著名人も多い。籾井勝人・NHK会長は、従軍慰安婦問題や領土問題についての失言に対して批判を受けた後、開き直りとも取れる弁明を行った。