日経平均株価が3月13日以降、1万9000円台で足踏みしている。1万9500円を付けると反落するなど、2万円という壁を突き抜けられないでいる（上図参照）。

 それには三つの理由がある。第1の理由は需給だ。下のグラフを見ていただきたい。1990年1月4日～2015年3月31日の日経平均と累積滞留日数（その株価を付けていた日を足し合わせたもの）をまとめたものだが、興味深いことに、1万9500～2万円未満、2万～2万0500円未満がそれぞれ約200日と最も多いのだ。それに対して、1万9000～1万9500円未満、2万0500～2万1000円未満は半分に減っている。

 つまり、過去のデータからいえば、2万円近傍では売り買いの需給が拮抗しており、株価が膠着しやすい傾向があることが分かる。

 第2の理由は、機関投資家の行動だ。3月末はファンドの決算を意識して機関投資家も売りを控えるため、相場は底堅くなる。だが、4月に入ると、いったん利益を確定させようと売りに転じるケースが間々ある。3月中に2万円を超えられなかった日経平均が、4月に入って超える可能性はがたっと減るわけだ。