中国のオンラインショッピング市場が急成長中だ。2009年末の段階で、インターネット利用者3億8400万人のうちの45.9％にあたる1億8000万人弱が利用しているという。（CNNIC調べ）
オンラインショッピングの市場額については、調査会社のiReserchは市場全体を2484億元と発表した。別の調査会社の易観国際（Analysys International）は企業対個人取引（B2C）を220億元、個人対個人取引（C2C）を2307億元と発表している。
易観国際の数字を合算した市場全体は2527億元となり、両社いずれの発表にしろ、日本円にして約3兆5000億円規模の市場であったということになる。
このマーケットで一人勝ちしているのが、ソフトバンクと蜜月の関係にある阿里巴巴集団（アリババグループ）配下の淘宝網（TAOBAO）だ。淘宝網の2009年の取引総額は2000億元超。中国全体の取引総額が約2500億元だから、どれだけ市場を独占しているかわかるというものだ。
中国オンラインショッピング市場のサイト別シェア。淘宝網が圧倒的シェアを占める
ネットで売れなかった
大家電に商機がある
この巨大な中国のオンラインショッピング市場を求めて、日本企業も中国向けにオンラインショッピングサイトを立ち上げたが、現状のところ調査会社の調査結果では、円グラフの所謂「その他」に属する程度しか利用されていない。ソフトバンクは中国のオンラインショッピング市場に、子会社のヤフーと淘宝網をリンクさせる手法で参入する意志があることを発表した。
もはや後発の日本企業が独自に中国のオンラインショッピング市場に入ることは難しいようにさえ思えるが、実は参入する余地はあるのだ。それも今年を含め今後2、3年内のうちに、ひとつの絶好のチャンスが訪れそうだ。それが今回の記事タイトルにも記した「大家電市場」である。
