イランへの軍事進攻を受けて、3月9日に一時日経平均は4200円超の下落を記録した Photo:SANKEI
原油価格急騰で過去三番目の下落幅
「高市トレード」の流れは節目!?
米国、イスラエルのイラン軍事攻撃を機に中東情勢が緊迫している。イランがホルムズ海峡を実質的に封鎖し、石油タンカーへの攻撃や機雷の敷設が報じられるなど、世界のエネルギー供給に対する不安が高まるなかで、金融市場も景気減速などを懸念して株安、円安などが進んでいる。
3月9日（NY時間は8日）にはWTI原油先物価格が一時119ドル台と、120ドルに迫ると、日経平均株価は一時4200円超の下落となり、終値も約1カ月ぶりに5万3000円台を割って、過去三番目の下落幅となった。
だがその後、トランプ大統領がイランでの戦闘の短期終結を示唆するような発言をすると、原油価格は80ドル台に反落するなど、イランでの戦闘状況や中東での事態の展開によって大きく揺れ動いている。
ホルムズ海峡はペルシャ湾とインド洋を結ぶ海上輸送の要衝であり、世界の原油輸送量の約2割がこの海峡を通過するとされる。そのため、海峡の通航が妨げられると、エネルギー価格だけでなく、世界経済や金融市場にも大きな影響を及ぼす。
株式市場の今後はどうなるのか。
高市首相の積極財政路線への期待や円安傾向から、イラン攻撃直前の2月26日には一時5万9000円台をつけ、取引時間中の最高値を更新した「高市トレード」の流れは変わることになるのか。
今後のイラン情勢の展開を、「短期沈静化」「封鎖長期化」「中東全面戦争」という3つのシナリオに分けて、株式市場の今後を予想した。
