テルモ

増益基調の企業が多い医療機器業界。低侵襲の医療機器は需要が多く、参入障壁も高いため、今後も安定成長が期待できる。特に、オリンパスとテルモは世界での飛躍が期待でき、医療DX（デジタルトランスフォーメーション）ではエムスリーの動向にも注目が集まるが、その理由とは何かを詳述する。

DX（デジタルトランスフォーメーション）、脱炭素、米中対立……。コロナ禍を経て世界的トレンドが急加速する中、日本の各産業も大転換の途上にある。そこでビジネスパーソンや投資家が気になるのは今後どうなるかだ。特集『業績 再編 給与　5年後の業界地図』では、6月28日（月）から全16回の連載で、主要11業種の先行きを大展望。国内外の業界内序列や格差、再編シナリオを読み解くとともに、アナリストの定量的分析に基づく「数字で知る未来図」、成長性の高い注目企業の経営者インタビューを併せてお届けする。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、テルモ、オリンパスなど医療機器業界の3社について解説する。

長年業績が低迷していた映像事業の売却を決め、経営指標ROIC（投下資本利益率）の数値向上が期待される医療機器大手のオリンパス。稼ぐ力が厳密に問われる指標故に、予期せぬコロナ禍に見舞われた今、一段の「聖域なき構造改革」を迫られそうだ。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で国民のセルフメディケーション意識が向上し、自分の健康データを管理する「パーソナル・ヘルス・レコード（PHR）」サービスに追い風が吹いている。PHRサービス国内大手であるウェルビーの比木武代表取締役がPHRへの思い、野望を語った。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

自動運転など、各社が華やかな技術を披露した国内最大級の家電・ITの見本市「CEATEC（シーテック）」。ソニーが6年ぶりの出展でアピールしたのは、同社の中ではマイナーな医療事業だった。

世界最大のブランドコンサルティング会社・インターブランドが毎年発表している「Japan's Best Global Brands」ランキング【2019年版】。世界で活躍している日本企業のブランド力はどのようになっているのかについてお伝えしたい。