テルモ

投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、精密機器業界25社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。

「日本の医療機器メーカーは生き延びることができるか」――。高収益企業がそろう日本の医療機器メーカーだが、冒頭の疑問が浮かぶほど医療機器を取り巻く環境は厳しくなっている。逆風をはねのけ、業績を伸ばす医療機器メーカーはどこか。今回は変貌する医療機器市場を分析しつつ、テルモ、オリンパス、シスメックスなど主力企業の戦略を解説。中長期で飛躍が期待できる企業と、現状のままでは厳しい企業についても具体名を挙げて詳述する。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は精密機器業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで32人を検証する。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、精密業界の28社の3年後の年収を大胆予想した。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、精密機器業界の役員報酬ランキングを公開する。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

『週刊ダイヤモンド』2月1日号の第1特集は「医療機器　『80兆円市場』争奪」です。日本の医療機器市場では、日立や東芝、パナソニックなど大手電機メーカーが参入していましたが、相次いで撤退しました。今では、M&A攻勢で急成長したキヤノンや富士フイルムがCTやMRIの分野で覇権を争っています。キヤノンが宿敵・富士フイルムに勝つための秘策とは？

テルモやシスメックスなど世界シェアの高い商品を持つ企業が多く、増益基調の企業が目立つ医療機器セクター。だが今後については、成長をけん引してきた中国市場の失速などリスク要因も少なくない。医療機器や医療IT関連の104社を「数字」で分析することにより、中長期で株価上昇が期待できる本命企業を探した。

国内医療機器メーカー“二大巨頭”のオリンパスとテルモは、かつては親密な関係にあったが、今では両社の関係は希薄になっている。両社が再び手を携えることはあるのか。オリンパスとテルモの今後の関係を徹底検証する。

国内の医療機器専業メーカー最大手のテルモが躍進を続けている。カテーテル治療に使われるガイドワイヤーでは世界トップシェアだ。好調なのは業績だけではなく、株式市場から高い評価を受けているのだ。時価総額は4.4兆円と、住友商事など大手総合商社にも引けを取らない。テルモの鮫島光社長を直撃し、投資家から高評価を得る秘訣やM＆A戦略を語ってもらった。包括的業務提携を解消したオリンパスとの関係はどうなるのだろうか。

コロナ禍は医療機器業界にも大混乱を巻き起こしたが、その中でピンチをチャンスに変えた企業もある。コロナ禍を経て成長を遂げ、従業員の給料が上昇している企業は、どんなところだろうか。医療機器関連企業93社の「賃上げランキング」を一挙公開する。

国内ではテルモ、オムロン、タニタなどが体温計の大手だが、体温計はコモディティー化しており収益性は低く、事業単独で成り立たせるのは難しい。ではこれらの企業は何を収益源としているのか。体温計の老舗メーカー3社の医療機器での“勝ち筋”を解明する。実は、3社は同業とはいえないほどに注力領域が異なっており、優勝劣敗が鮮明になっている。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

医学の進歩や長寿命化により、欧米を中心とした世界の医療機器市場は拡大を続けている。それを察知した日本政府は、国内勢バックアップの姿勢を打ち出し、2050年までに日系医療機器メーカーのグローバル売上高を現在の約3倍となる21兆円にする目標を掲げる。医療機器業界は米国勢が幅を利かせているが、国内では専業、兼業のメーカーが乱立し、日夜しのぎを削っている。高い技術力を誇る日本の医療機器業界の戦いを追う。

住友化学の製薬子会社である住友ファーマが11月末退職のスケジュールで募集した早期退職者募集に約600人が応募しました。業績悪化に陥った住友ファーマの内情はどうなっているのでしょうか。大人気連載「医薬経済ONLINE発」の2024年度上半期（24年4～9月）で最も読者の反響が大きかった記事は、この住友ファーマを巡る動向を追ったもの。三菱ケミカルグループの製薬子会社である田辺三菱製薬も厳しい状況にあり、同社の記事も多くの読者に読まれました。この2社の記事を含め、同連載における24年度上半期の人気記事ベスト10を紹介します。

重症心不全を対象としたテルモの再生医療等製品「ハートシート」について、厚生労働省の薬事審議会は有効性が示されていないとし正式承認を否決した。条件・期限付承認制度の「第1号」として15年に仮承認を得ていたが、失敗に終わった。

成長の源泉だった中国市場の失速や世界的な医療財政の悪化など、厳しい環境の中でも成長を続けられる医療機器メーカーはどこでしょうか。今後5年間の医療機器セクターの論点を解説しつつ、新社長で「過去の延長線上にない成長」を目指すテルモ、復活を目指すオリンパス、第二の柱を構築中のシスメックスなど主力企業を分析。ニッチ市場で成長を狙える企業とこのままでは厳しい企業も、具体名を挙げて解説します。

成長の源泉だった中国市場の失速や世界的な医療財政の悪化など、厳しい環境の中でも成長を続けられる医療機器メーカーはどこか。今後5年間の論点を解説しつつ、新社長で「過去の延長線上にない成長」を目指すテルモ、復活を目指すオリンパス、第二の柱を構築中のシスメックスなど主力企業を分析。ニッチ市場で成長を狙える企業とこのままでは厳しい企業も、具体名を挙げて解説する。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はテルモ、シスメックスの「医療機器」業界2社について解説する。

テルモが仮承認を得て2016年に発売したヒト（自己）骨格筋由来細胞シート「ハートシート」の本承認申請の期限が、いよいよ間近に迫ってきている。これまでに“仮免期間”が延長された経緯があり、果たして本承認を取得できるのか。