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今回ご紹介するのは『ブラック・スワン』です。現在正しいと信じられている科学（とくに統計学）がいかにいい加減か、軽快なタッチで次々に罵倒する衝撃の問題作です。

ビットコインの概念を説明するのに、比喩が用いられる場合が多い。しかし、それではかえって混乱する。原理自体は難しいものではないので、以下では比喩を用いず、数値例で説明する。ただし、実際に用いられている数字よりは遥かに小さな数字を用いることとする。

前回、現在の私大文系にある入試制度の問題について指摘してきました。ただ、多くの市立大学の先生方も問題は認識しておられます。では、なぜ知識偏重の入試しかできないのでしょうか。もうすこし踏み込んでみましょう。

2004年に国立大学が法人化されてから、2014年3月で満10年となる。国立大学法人の職員は、現在も「みなし公務員」で、基本的には公務員と同様である。しかし、東大図書館司書として勤務する職員は「人は減るけど仕事は減らない」と現状を嘆く。

今、教育再生実行会議の提言を契機に入試改革議論が花盛りですが、思いこみ、思いつきの“言いっぱなし放談”になっています。大学入試から考える日本の教育の問題点について、エビデンスに基づき考えていきましょう。

大手銀行、セブン‐イレブン、楽天で、人事部長や人事担当役員を経験した渡部昭彦氏に、人事部や人事制度の裏側を教えてもらう連載の第3回。公平かつ厳格に見える目標管理制度の「人間味あふれる」裏側を見てみよう。

「CEOがドローンを使いこなせるようになれば、優れたビジネス・アイデアが閃く」は本当だろうか。CEO経験者であり、趣味のラジコンではレジェンドとも呼ばれる筆者が実体験を重ねて断言する。この体験は無限大の価値を持つ！

エリートたちが机上で考案して、よかれと思って導入した仕組みが、現場ではまったく異なる結果を生み出す。もちろん、よい方向へ向かうケースもあるだろう。今回は「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングで検証してみたい。

2012年に実施されたＯＥＣＤ「生徒の学習到達度調査」の結果が昨年末に発表され、日本の子どもの学力が復活を遂げたことが話題になった。これをゆとり教育の見直しによる成果と見る向きも多い。だが専門家によると、真の理由は他にありそうだ。

ハーバード、マッキンゼー、INSEAD、BIS、OECD…世界をわたり歩いてきた京都大学教授の河合江理子氏。そして、経団連副会長も務め、国際会議等でも積極的な提言を行なう第一生命保険株式会社代表取締役会長の斎藤勝利氏。世界を知る2人から、逃れられないグローバル化の現実が語られた。

50代で人生をリセットするとしたら、一番大切なことは何であろうか。まずは能力の棚卸しから始めるのが良い。そのとき、働き始めてから身につけた能力だけではなく、小学校高学年から中学生頃までに得意だった能力もぜひ一緒に思い出してほしい。

さまざまな場面で、「東大はお金持ちだから、あんなことができるんだ」という声を聞く。東大発の優れた研究が大きな評価を受けたとき。東大が新しい研究施設を作った時。しかし、本当に潤沢な資金だけが今の東大を作っているのだろうか。

マッキンゼーで14年間活躍した赤羽雄二氏は、「誰でも、確実に頭が良くなる方法がある」という。しかも、ペンとＡ4の裏紙を使うだけの、お金もほとんどかからない方法だ。そのポイントを、赤羽氏が思考の質とスピードの到達点と考える「ゼロ秒思考」とあわせて解説してもらう。

筆者は第59回コラムで、東京ディズニーリゾートは「それほど高収益体質ではない」旨を述べた。ところが、第80回コラムで掲載したJTの〔図表 1〕を見ていて、東京ディズニーリゾートが「高収益体質ではない」と評価するのは誤りだと気がついた。

読書は技術である。読んだ本の内容を確実に自分のものにするためには、ただ漫然と読み進めるだけでは不十分だ。血肉化するための技術を、シリーズ累計50万部突破の『100円ノート整理術』から5つ取り上げ紹介する。

大企業15社が、学生の授業ごとの成績を採用情報として活用するという。これまで民間企業では、選考段階で学生に成績を提出させなかったので、これは大きな方針転換だ。実は「できるビジネスマン」になれるかどうかは、高校の学力で決まる。

多くのギタリストはデジタルよりもアナログな技術を好み、ギターのデザインは新型よりも半世紀前のものが優れていると信じて疑わない。しかしそれは単なる固定観念にすぎない。企業組織にも似たような傾向がある。社内的なサービスを、アウトソースする際に、アナログ時代の経緯にとらわれすぎて失敗する事例は多い。

ヤオコーは埼玉県が地盤であり、ヨークベニマルは福島県を中心として北関東にその店舗を展開する。食品スーパー業界はどこも似たような商品を棚に並べており、低価格だけが勝敗の分かれ目のように見えてしまう。果たしてそうだろうか。

政府は、29日の閣議で、企業統治の強化策を盛り込んだ会社法改正案を決定した。焦点だった社外取締役の設置義務付けは見送ったが、2年後に再検討すると明記した。義務化には経済界が反対していたとされるが、何が反対の理由だったのだろうか。

企業の意思決定には新規の取り組みや投資を伴う大きな意思決定と、日々の小さな意思決定の2種類がある。これらに対する判断は、従来は会議や管理者の頭の中で下されていたが、今後はＩＴを活用した変革が求められる。