経営戦略(109) サブカテゴリ

依頼や説得の際に、付箋というありふれた文具にメッセージを書き添える行為が大きな威力を発揮する――こんな実験結果が示された。その原理は何か。

どのコンビニに行っても、本や雑誌、日用雑貨、お菓子や食品、飲料があります。「どこで買っても同じ」になっておかしくないにもかかわらず、セブン-イレブンは、一店舗あたりの毎日の売り上げが、他のライバル店に比べて２割も多い。この差がどこから生まれるのでしょうか。

うどんチェーンの「はなまる」社長を経て、2012年から吉野家ホールディングスの社長に就く河村泰貴氏が、2014年9月から事業会社「吉野家」の社長を兼務することになった。就任後、相次いで健康を重視した商品を投入しているが、その狙いについて聞いた。

新浪剛史・サントリーホールディングス社長は、歴史研究から普遍的な知見を得ることで、リーダーは「勝つための」判断ができるようになるという。そうした自身の判断基準に指針を与えてくれた1人が野中郁次郎・一橋大学名誉教授。その最新刊『史上最大の決断』から得た知見と、グローバル事業におけるプラグマティズムについて聞いた。

破壊的イノベーションにはいくつか代表的な条件がある。低価格・低性能の製品で顧客を満足させる／新市場を創造する／低コストのまま迅速な性能改善を図れる／既存の有力プレーヤーから無視されている、等々。そして自動車業界においてこれらを実現しうるのは、小回りの利くゴルフカート型の電気自動車であるという。

ジョン・ハワード首相（オーストラリア）が長期政権を築いた際の立役者であり、逆風にある幾多の候補者を当選に導いたのが、選挙ストラテジストのリントン・クロスビーである。その戦略から見えてくるものは、単に選挙に勝利する方法ではなく、ビジネスを成功に導くための定石である。第4回は、実際の選挙メッセージがいかに作成されたのかを解説し、有権者に効果的に届けるためにキーワードを抽出する重要性が語られる。

近年では企業価値評価において、財務指標だけでなく戦略やブランドといった無形価値も注目されている。そしてそれらを左右するのは、企業のリーダーシップの質だ。筆者らは投資判断の材料として「リーダーシップ・キャピタル指数」を提案し、経営陣の能力や組織体制に関する10の項目を挙げる。

ゾンビ・プロジェクトとは、まったく有望ではないのにダラダラと生き永らえているイノベーション活動である。これらを中止すれば、経営資源の効率化と組織学習という大きなメリットが得られる。

連載第2回では、消費者の行動や心理の背後にある「なぜ」を掘り下げ、効果的なインサイトを取得するプロセスを考える。行動や心理がなぜ生じたのか、その本質を突き詰めることで、効果的かつ持続的な施策を打ち出すことが可能になる。

デイビッド・アーカーに並ぶブランド論の大家、ケビン・レーン・ケラーが、グーグルによる親会社アルファベット設立の意図を読み解く。カギは「ブランド・プロミスを果たす」ことの重要性だ。

「ピア・コーチング」とは、上司・部下間ではなくチームメンバー間で行うコーチングである。仲間同士で対話し自己変革を促し合う基盤をチームに築けば、さまざまなメリットがある。

いまや多様な環境で企業が生き残るためには多様性が必要であることに疑問はありません。しかし、多様な集まりから個性的な商品が生まれるか。同質性と多様性を東京の街に例えて考えてみる。

多くの人が評価する良書を座右の書として持ち、それを折に触れて読み返すことで「正しい考え方」が身につきます。また、正しい考え方を書いてある座右の書を読むことで、自分の考え方のブレを修正することが大切です。

第1四半期決算では売上高過去最高を更新した京セラ。電子部品事業が好調の半面、スマートフォン、太陽電池の両事業は苦戦している。

常に新しい働き方を提案してきたサイボウズの青野慶久社長と『ALLIANCE アライアンス』の監訳者で「ほぼ日」の篠田真貴子さんとの対談の後編。人事制度は社員の自由を奪うためのものではないと言う。

世界最強の選挙ストラテジストであるリントン・クロスビーの戦略から見えてくるものは、単に選挙に勝利する方法ではなく、ビジネスを成功に導くための定石である。第3回は、ターゲットに訴求する「良いメッセージ」とは何かを考えるうえで、4つの条件が示される。

海外進出からの撤退を考えている企業は4割を超えていますが、ある老舗のかりんとう屋が3ヵ月という超短期間で海外進出を遂げました。今回は、そのポイントを3つに絞ってご説明します。

外向的（能動的）な性格を持つリーダーは、内向的（受動的）な人々を率いると成果が上がる。逆に能動的な部下とは折り合わず、成果が下がる――。この仮説を米国の宅配ピザ57店舗で実験したところ、業績の差が顕著に表れた。

米大手投資ファンド、カーライル・グループ傘下で住宅ローンを専門に扱う、アルヒ（旧ＳＢＩモーゲージ）。長期固定型住宅ローン「フラット35」では、年間取扱件数が約1万9000件に上り、5年連続でトップシェアを誇る。昨年8月にＳＢＩグループから離脱し、新経営体制として今年5月に最高経営責任者（ＣＥＯ）に就任した浜田宏会長に、今後の成長戦略などについて聞いた。

働きがいのある職場に関する、5つの誤解と真実。職場の魅力度を考えるうえで、従業員の幸福度や組織文化、設備の充実などにしばしばスポットが当たる。しかしそれらを過度に追求すると、職場改善の本質から逸れる危険がある。