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外資系企業の事業責任者が日本企業に転職した場合、まず驚くのが戦略性の差であろう。単純な比較で論じることはできないが、現在グローバル化をめざす日本企業を見る限り、チャンドラーがいうように「組織は戦略に従う」を実感させられる。日本初の「モバイルクラウド」の提唱者である八子知礼氏は、日本企業には3つの弱点があると言う。

世界で約1億8000万人の月間アクティブユーザーを抱えるメッセージングアプリは、スマホ時代に多様なビジネスを取り込む生態系を築けるのか。新社長に聞いた。

「KAITEKI経営」をコンセプトにサステナビリティ（持続可能性）を強く意識した経営に取り組む三菱ケミカルホールディングス。同社小林会長が標榜する「サステナビリティ（環境・資源）」「ヘルス（健康）」「コンフォート（快適）」の3軸に時間軸を加えた「4次元経営」について聞く。

情報化社会の発展は我々に数え切れない恩恵をもたらしたと同時に、デジタル化された情報の管理という新たな課題を突きつけた。サイバー攻撃による機密情報の漏洩は後を絶たないが、そこには見落とされがちな事実がある。攻撃の首謀者は部外者に限らず、むしろ部内者が関与した時ほど、より深刻な打撃を受けるという事実だ。

2014年12月号（2015年1月10日発売号）より、本誌丸ごと1冊が電子版で読めるようになりました。kindleや楽天kobo、honto、Reader Store、newsstandなどの電子書店でお買い求めいただけます。

佐藤可士和氏をはじめ、経営者の相談相手としてクリエイターがその役割を果たすケースが増えている。なぜ経営者はクリエイターの言葉に耳を傾けるのか。そしてクリエイターのスキルとは何か。本連載では、このテーマを実験とともに検証する。

SAPの調査によれば、高い成果を上げる従業員の5人に1人が「今後半年以内の離職」を検討しているという。優秀人材の要望を把握し、定着率を高めるヒントを示す。

大企業のなかでイノベーションを起こす方法を、「5つの行動＋1」というコンパクトなポイントで示した『イノベーションは日々の仕事のなかに』。著者のパディ・ミラー氏は、イノベーションを「ひそかに進めるべきだ」と言う。その理由とは？（構成・崎谷実穂）。

コーポレート・ガバナンスの本来の目的は、企業価値を向上するための企業経営を行うことにある。しかるに、同質性という特徴を持つ日本企業において、それらの客観性は担保されにくい。社外取締役や多様な人材を、どう活用すればいいのか。

「ダイバーシティ」という言葉を聞いて、「また女性活用の話か」と敬遠する方もいるかもしれない。しかし私は、「ダイバーシティ＝女性活用ではない」と考えている。では、本当のダイバーシティとはいったいどういう意味なのだろうか？

市場テストの結果が、有望かどうかいまひとつ明確ではない――新規事業に付きもののこうした不確実性に、どう対処すべきか。イノベーションの意思決定の精度を高める方法を、アンソニーが示す。

大企業のなかでイノベーションを起こす方法を、「5つの行動＋1」というコンパクトなポイントで示した『イノベーションは日々の仕事のなかに』。著者のパディ・ミラー氏は、天才のひらめきに頼るのではなく、組織としてイノベーションを起こすエコシステムだと言う（構成・崎谷実穂）。

新たな成長機会を求めて日本企業の「クロスボーダーM&A」が活発化し、大型かつ巨額の案件も進行している。だが、期待したシナジーを発揮できず失敗とされる案件も珍しくない。クロスボーダーM&Aを成功させるポイントは、どこにあるのか。

早稲田大学ビジネススクールの教授陣がおくる人気連載「早稲田大学ビジネススクール経営講座」。10人目にご登場頂くのはマーケティング論、イノベーション論がご専門の川上智子教授だ。「オープン・イノベーション」をテーマに、全3回でお届けする。近年注目を集めるオープン・イノベーションを、マーケティングの観点から考察することで、企業と消費者、他企業などとの間に、新たなネットワークがどのように形成されるのか。そして、その際に直面する課題は何かを考えていく。

2014年末に発表された日本版「コーポレートガバナンス・コード」原案を、どう評価すべきか。日本企業のコーポレート・ガバナンスにまつわる課題はなにか。経営戦略の研究者として名高い加護野忠男氏に、マネジメントの文脈から詳しく聞いた。

世界初のトリニトロン・カラーテレビ＜KV-1310＞を発売した直後、ソニーを含む日本のテレビメーカー11社に対する米EIAのダンピング提訴を、米財務省が認定した。それは、フェアプレーの精神を自負する盛田昭夫にとって、とうてい看過できない問題だった。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

会計制度や資本市場の国際化が進展しビジネスの海外展開も加速する中、企業の経理・財務部門はその組織や機能が大きく変化している。シェアードサービスやアウトソーシングを実施したものの、わが国の制度・慣習との狭間で様々な課題を抱える企業は多いことが調査から明らかとなった。