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クリエイターと経営者の対談実験。前回ではチェーン展開する社長の悩みが明らかになった。話しは、「寿司屋のこだわり」から。はたして、クリエイターは経営者の課題を引き出せるか。対談はさらに深い問題へと進む。

「パズル＆ドラゴンズ」を生み出したガンホー・オンライン・エンターテイメントの森下一喜氏。ゲームデザインを専門的に学んだ経験がないにもかかわらず、なぜおもしろいゲームをつくり出せるのか。１つのゲームができるまでの過程を掘り下げるなかで、ものづくりの本質が語られる。

経営トップのごぼう抜き人事がしばしば話題となる。ホンダや三井物産といった国内での最近の例のみならず、この「リープフロッグ」（飛び級昇進）は海外でも顕著になりつつあるという。その背景をBCGの専門家が分析する。

中堅化学メーカーの積水化学工業は、住宅から高機能プラスチックまでカバー領域が広い。事業間でシナジーを出すことは可能なのか。

準大手化学メーカーの積水化学工業は、住宅から高機能プラスチックまでカバー領域が広い。事業間でシナジーを出すことは可能なのか。

第１回では、オラクルが組織開発として行っている４つのことや、育てたい人材の条件、そのための取り組みの概要といったベーシックな部分をご紹介しました。今回は、トレーニングに関する具体的なカリキュラムやシステムを、どのように作り上げているか、またグローバルなチームの仕事の仕方についてご紹介します。

新年度が始まりました。今回は採用がテーマです。プロの面接官は、対象者の「エネルギーレベル」を感知することで、実力を見抜く。ＧＥやグーグルで採用面接を実施してきた筆者は、そう語ります。グローバル企業の採用担当者は、どんな観点で人を見るのか。また、面接で、どのような質問を投げかけるのか。いくつかのヒントを挙げてもらいました。

「パズル＆ドラゴンズ」を生み出したガンホー・オンライン・エンターテイメントの森下一喜氏。上場企業の“社長”を演じるようになった結果、会社は硬直化して官僚的な組織に変わってしまう。原点に立ち返るべく現場復帰を決断した背景をはじめ、経営者であり開発者である森下氏の葛藤が語られる。

MITの研究グループが、優れた問題解決能力を示すチームの特徴を明らかにした。メンバーの知能指数よりも重要なのは、社会的感受性、平等な参加、女性の割合であったという。

クリエイターは経営者の課題を引き出せるか。これを検証するために、実際に実験をしてみた。築地玉寿司の社長に、博報堂の気鋭のクリエイターが挑む。初対面のふたりは何を語るか。対談は夏の終わりに博報堂の会議室で行われた。中野里社長が来ていたジャケットを脱ぎ、少しだけリラックスした雰囲気になった。

起業といえばＩＴベンチャーが主流とされる昨今、製造業を立ち上げて、世界を舞台に戦うテラモーターズ代表取締役社長の徳重徹氏。徳重氏はなぜ、自分の信じた道を歩き続けられるのか。2014年11月号「巻頭言」の「経営とは狂気の産物である」と関連して、熱い想いが語られる。

ソーシャル・メディアの発達を背景に、企業は消費者とのコミュニケーションが容易になった。ネット上で消費者とともに「共創」を試みる企業は増加するが、小さな成果は生み出せても、イノベーションと呼べるような大きな成果に繋がる事例は少ない。共創コミュニティが直面する３つの課題について考える。

「秘書の世界は、どんな世界？」と聞かれて、すぐに想像できるでしょうか？その質問をしたとき、「秘書の世界は、ベールに包まれている」と答えた方がいました。そんな秘書の世界を知らないあなたに、今回は秘書の本当の世界をご紹介しましょう。

2014年末に発表された日本版「コーポレートガバナンス・コード」原案を、どう評価すべきか。日本企業のコーポレート・ガバナンスにまつわる課題はなにか。前回に続き、経営戦略の研究者として名高い加護野忠男氏に、マネジメントの文脈から詳しく聞いた。

「ダンピングなんて言われるのは、アメリカでちゃんと製造していないからだ」。盛田昭夫は現地生産拠点の設立、そして自らが顔の見える経営者としてつながりを持つことを重視した。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

一般に、商品開発等で事前の市場調査やアンケートを行う場合、設問設計や調査方法の選定などに時間や労力、費用がかかるため、開発費の少ない、あるいは低価格の商品やサービスでは事前調査を行うことが難しかった。しかし、セルフアンケートの登場により、事態は一変。素早く、手軽に、低価格でのリサーチが可能になり、幅広い分野で利用されるようになってきた。セルフアンケートサービスを提供する国内大手企業3社に、セルフアンケートの利用事例や可能性を聞いた。

内部の人間こそが大きな動機を持ちうる。だが、多くの企業がそのリスクを軽視している。本稿では、部内者によるサイバー攻撃の被害の重大さを明らかにしたうえで、それに立ち向かうための5つの対処法が示される。

スイスのチューリッヒ大学・東アジア研究所のステファニア・ロッタンティ氏とゲオルグ・ブリント氏は、「失われた20年」とのレッテルに疑問を抱き、「失われなかった20年」に着目した。立命館大学の琴坂准教授との対話を通して、日本の常識を覆す新たな視座が提供される。

日本の経営学の発展に大きな貢献を果たしてきた伊丹敬之氏は、いま経営者の多くが「会計データ依存症」に陥っており、「現場想像力」の習得が必要であると訴える。現場の実態を想像できる経営リテラシーを身に付けるには、どうしたらいいのか。前回に続き話を聞いた。

今回のハーバード・ビジネス・レビューでは、「選ばれる人材」を特集。経営人材はいかに生まれるかが問題意識にあった。