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2014年末に発表された日本版「コーポレートガバナンス・コード」原案を、どう評価すべきか。日本企業のコーポレート・ガバナンスにまつわる課題はなにか。経営戦略の研究者として名高い加護野忠男氏に、マネジメントの文脈から詳しく聞いた。

世界初のトリニトロン・カラーテレビ＜KV-1310＞を発売した直後、ソニーを含む日本のテレビメーカー11社に対する米EIAのダンピング提訴を、米財務省が認定した。それは、フェアプレーの精神を自負する盛田昭夫にとって、とうてい看過できない問題だった。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

会計制度や資本市場の国際化が進展しビジネスの海外展開も加速する中、企業の経理・財務部門はその組織や機能が大きく変化している。シェアードサービスやアウトソーシングを実施したものの、わが国の制度・慣習との狭間で様々な課題を抱える企業は多いことが調査から明らかとなった。

グローバルでの事業推進のいっそうのテコ入れのために、自社の管理会計ないしKPI管理の再構築を志向する企業が増えてきている。一方で、特にトップマネジメントには、KPI管理に対する抵抗感も強い。下手なKPI管理の導入は、自社の組織文化を破壊するリスクがあるからだ。それでは、日本企業として守るべき組織文化とは一体何か？

デジタル事業では、「法を順守していては他社に敗れる」というメンタリティが顕著であり、また実際にそれが起きているという。YouTubeやUberの例を通して、違法・脱法行為を助長する競争圧力や風潮について考える。

スイスのチューリッヒ大学・東アジア研究所のステファニア・ロッタンティ氏とゲオルグ・ブリント氏は、「失われた20年」とのレッテルに疑問を抱き、「失われなかった20年」に着目した。立命館大学の琴坂准教授との対話を通して、日本の常識を覆す新たな視座が提供される。

日本の経営学の発展に大きな貢献を果たしてきた伊丹敬之氏は、いま経営者の多くが「会計データ依存症」に陥っており、「現場想像力」の習得が必要であると訴える。現場の実態を想像できる経営リテラシーを身に付けるには、どうしたらいいのか。

3年ぶりに出版したハーバード・ビジネス・レビューの別冊。「人材と教育の未来」をテーマにしたこの別冊では、IT技術と教育との不思議な相性を感じる。

従業員の声に耳を傾けることは、エンゲージメント（仕事への意欲、愛社精神）に直結するという調査結果や論説は多い。コミュニケーションにおいて傾聴よりも「即応」が重視される風潮のなか、クエーカー教徒が傾聴によって問題解決を促す「クリアネス委員会」は示唆に富む。

ホワイトカラーの生産性、それが組織として集合体となったときの生産性については、古今東西頭の痛い問題であり、いまだに多くの無駄が放置されている。とりわけ、時間に対する感覚は、個人以上に組織のほうがルーズであり、それが莫大な損失につながっているという。弊誌2013年5月号論文「ドリーム・チームは機能するか」執筆者のひとり、ジェームズ・ルート氏に聞いた。

アプライド マテリアルズと経営統合し、新会社エタリスとして出発する東京エレクトロン。激変する半導体業界をリードし続ける東代表取締役会長兼社長に異なる企業文化を融合させ、成長へと導くための方策について聞く。

東京五輪に向けた5年間の中期経営計画を発表した藤田観光。売上高880億円、経常利益48億円の達成に向けて、具体策を聞いた。

多くのマイクロマネジャーは、自分がそうであることに気づいていないという。その兆候と、過剰管理からの脱却法を示す。

ハーバード・ビジネス・レビュー編集部がおすすめの経営書を紹介する新連載。第3回は、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院准教授のマイケル・マッツェオらによる『道端の経営学』を紹介する。

マネジメントの父と称され、膨大な著作を残したドラッカー。ドラッカーの数々の名言は、多くの経営者の指針となっている。世界最高の経営学者であったドラッカーの著作群の中から、そのエッセンスを紹介。

業績悪化、競争力低下、新規参入、商品開発……。さまざまな課題を抱える企業のトップは決断を迫られる局面において、どのような戦略を練り、どのような決断を下すべきか。日本を代表する企業のトップたちが語る経営戦略の描き方。

会社経営を健全に継続するために、経営者に不可欠な財務・経理。経営状態を常に正確に把握することが、経営戦略の基盤になる。