相場英雄

「クルマ、家電、アニメのコンテンツ」・・・。日本が世界に誇る輸出品と言ったら、読者はどんなモノを思い浮かべるだろうか。以上で記したような誰もが思い浮かぶ品々ではなく、最近はある分野の製品やサービスが取り上げられる機会が増えている。

今年の春、新聞や雑誌、テレビ報道を通じて「3D元年」なる言葉が頻繁に登場した。映像を立体的に見せる3Dの最新技術を駆使した米映画「アバター」の大ヒットとも相まって、電機メーカー各社は3Dテレビの開発、新商品投入を積極化させた。

「○○自動車と△△電気が提携」「次世代動力源、海外メーカーにも納入へ」・・・。このところ、主要紙を中心に次世代エコカーの注目株である電気自動車（EV）に関する情報が盛んに報じられている。

エンジンとモーターの組み合わせで走るハイブリッド車（HV）が日本を代表する次世代技術であることは周知の通り。ハイブリッドと同様、電気自動車（EV）も日本メーカーが世界市場で先駆けとなり、先頭を走っているのはご存知だろう。

米アップルの多機能情報端末「アイパッド（iPad）」の国内販売が開始されたのはご存じの通り。テレビや新聞など主要メディアの多くは、iPadが雑誌や漫画など既存媒体の在り方を変えると盛んに報じている。

前社長の辞任取り消し要求を巡るゴタゴタで、富士通という巨大企業が揺れているのは周知の事実だ。泥沼劇の詳報は他稿に譲るとして、同社でなぜあのような混乱が生じたのかについて、全く別の切り口で見てみたい。

今年1月末、エコカー補助金（環境対応車への買い換え.購入に対する補助制度）が9月30日まで延長されることが決まった。長引く消費不況の下支え役として、我が国最大の産業である自動車業界、そして裾野の広い部品業界をフォローする施策であることは間違いない。

緩やかなピッチではあるが、世界の個人消費は持ち直し、現在は中国など新興国市場の急成長に牽引される形で、各メーカーの生産は回復している。こうした中で、我が国の主要産業の1つ、電機の現状はどうなのか。身近な主力製品である薄型テレビを通して分析してみた。