小川寛大

「安くて明朗会計」を掲げるネット葬儀社が、ここ十数年で急速に存在感を高めている。定価表示やお悩み解決コラムなど遺族に寄り添った姿勢は、葬儀の不透明さを解消したようにも見えるが、安さゆえの弊害も…。ネット葬儀社は、本当に葬式をいい方向に変えたのか？※本稿は、『宗教問題』編集長の小川寛大『誰が「お寺」を殺すのか』（宝島社新書）の一部を抜粋・編集したものです。

かつて葬儀といえば、僧侶が中心となって執り行うものだった。しかし現在、多くの葬儀で主導権を握っているのは葬儀社。いまや僧侶は葬儀社にキャスティングされ、決められた時間にお経を読み、静かに帰っていくだけの存在になりつつある。楽にお金は稼げる一方で、僧侶の本分からは程遠い…。この歪んだ葬儀の現状を、僧侶たちはどう受け止めているのか？※本稿は、『宗教問題』編集長の小川寛大『誰が「お寺」を殺すのか』（宝島社新書）の一部を抜粋・編集したものです。

終活関連のポータルサイトを運営する鎌倉新書の調査によると、墓石の平均購入金額は155.7万円に上る。さらに僧侶を招いて葬儀を行うとなれば、葬式の総額は決して安くない。こうしたお寺中心の葬儀市場に、いま神社が激安モデルで参入し始めている。神社が終活ビジネスに踏み出した抜き差しならない事情とは？※本稿は、『宗教問題』編集長の小川寛大『誰が「お寺」を殺すのか』（宝島社新書）の一部を抜粋・編集したものです。

新日本宗教団体連合会（新宗連）の中心的存在である「立正佼成会」。その次代会長である庭野光祥氏が、谷口雅宣氏が率いる「生長の家」に急接近中だ。再び反学会への機運が高まる可能性もある。その内実を『宗教問題』の小川寛大編集長が徹底解説する。