大山 聡
昨年から続く半導体不足が、さまざまな業界のサプライチェーンに影響を及ぼしている。なぜ半導体不足はこれほど深刻な状況に陥ったのか。その背景には、業界が抱える構造的な問題がある。また、旺盛な需要を前に、半導体特有の好不況の波を繰り返す「シリコンサイクル」が消滅するのではないかという見方もあるが、それは「あり得ない」と筆者は考える。その理由とは。
半導体受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾TSMCが、ソニーグループと共同で日本に半導体量産工場を設立すると発表した。背景には、日本政府からの積極的な誘致活動があった。しかし、政府の本気度に対して、民間企業には“温度差”があるように感じられる。
世界最先端技術を持ち、半導体業界をリードする台湾・TSMC。半導体の重要性がますます高まる中で、同社の技術力は米中覇権争いの新たな火種となっている。同社をめぐる動きをどう見るべきなのか、解説する。
コロナ禍での自動車の減産とその後の急激な回復を背景に、世界的に半導体が不足している。そうした中で、半導体製造を手掛ける台湾のTSMCに大きな期待が集まっているという報道を目にする。しかし、事態はそれほど単純なものではないというのが業界の理解である。
コロナ禍でDX（デジタルトランスフォーメーション）需要が高まっているといわれている。しかし、デジタルソリューションを打ち出す日系大手企業がその恩恵を十分に受けられているかといえば、疑問符が付く。その背景を米系IT企業と比較しながら考察する。
