渡辺さち子
＃6
がん遺伝子検査は「やり直し」で使える薬が見つかる可能性も、公的保険制度が再検査を阻む残酷な現実
2022年より前にがんの遺伝子検査を受けた患者が再検査をしたら、使える分子標的薬が見つかるかもしれない。以前に比べてより多くの遺伝子を調べる検査が浸透してきているのだ。しかし、公的健康保険制度がこのチャンスを阻んでいる。
米国の医療現場では、コロナ患者の治療で「呼吸療法士」が大活躍している。日本では同じような権限を持つ医療職が存在しない。「呼吸療法認定士」という認定資格はあるが、まるで別物。やれることが全く異なる。
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、「オンライン診療」の利用が急増している。米国ではコロナ禍前と比較して利用者が63倍に跳ね上がった。しかし、それでも“普及”とは言えない理由がある。また、この数字だけを見て、日本でも市場が今後どんどん拡大すると思い描く者がいれば、それは幻想である。
新型コロナウイルス感染者が1日当たり10万人と過去最大を記録した「第6波」。最大の感染拡大地域である東京は、3月21日でまん延防止等重点措置が解除されたが、日本全体が次の「波」を警戒している。警戒の根底には「病院過剰国」である日本の医療体制が抱える問題が横たわっている。
オミクロン株が急速に拡大する第6波において、再びの「医療逼迫」を避けるための重要な鍵がある。それは国内で最大の感染者数を記録した第5波の実態をデータで検証すると、それが浮かび上がってくる。
新型コロナウイルス感染者のために確保された病床の一部が、補助金を受け取りながらも感染拡大のピーク時に使われなかった問題で、政府は「幽霊病床」の解消に向けた医療機関別の情報公開に乗り出す。なぜ当該の病床は稼働せず、幽霊病床と呼ばれることになったのか。その実態を明らかにした。
東京五輪・パラリンピック開催により、新型コロナウイルスへの感染が拡大して医療現場がパンクすることへの危機感は、日本と他の先進国の間で温度差がある。他国からすれば、自国よりも感染者数が少ない日本で医療提供体制がパンクするというのは理解し難い。
