ピーター・ケネバン
円安の影響もあり、訪日外国人旅行が空前絶後の“沸騰”状態だ。京都などでは観光「公害」も叫ばれる中、インバウンド・ビジネスはどこへ向かうのか。マッキンゼー・アンド・カンパニーのシニアパートナーを経て、ペイパル日本のトップを務めるピーター・ケネバン氏が解説する。【前後編の後編】
円安の影響もあり、訪日外国人旅行が空前絶後の“沸騰”状態だ。京都などでは観光「公害」も叫ばれる中、インバウンド・ビジネスはどこへ向かうのか。マッキンゼー・アンド・カンパニーのシニアパートナーを経て、ペイパル日本のトップを務めるピーター・ケネバン氏が解説する。【前後編の前編】
マッキンゼー・アンド・カンパニーで長年、東京オフィスのシニアパートナーを務めたピーター・ケネバン氏。マッキンゼー時代の貴重な経験から得た仕事軸を紹介するとともに、海外と日本の就活・転職事情や人材活用の違い、理想的なリーダー像について語ります。【前後編の後編】
マッキンゼーの元幹部が明かす日本人の「粘着性」とは？
マッキンゼー・アンド・カンパニーで長年、東京オフィスのシニアパートナーを務めたピーター・ケネバン氏。マッキンゼー時代の貴重な経験から得た仕事軸を紹介するとともに、海外と日本の就活・転職事情や人材活用の違い、理想的なリーダー像について語ります。【前後編の前編】
少し前まで越境ECの“定説”は、「注目すべきは人口も可処分所得も多い40歳以上、高級ブランド品や嗜好品が売れ筋」だった。しかし、そんな凝り固まった考えのままでは、今後のECビジネスは難しくなる。今のトレンドは、Z世代とミレニアルズ。彼らの思考回路はどうなっているのだろう？
コロナ禍以降、海外でトレンドとなっている「Used in Japan」。日本で使われていたモノが、海外市場で価値が上がっているのはなぜか？ コンサルティングファームのマッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、ペイパル日本のトップを務める筆者が、その理由を解説。米国市場における日本の中古車売り上げトップ3も紹介する。
米国を中心に、いま、取締役が企業経営に果たす役割が見直され始めている。従来のような不正の防止という受動的な役割にとどまらず、戦略上の重要な判断にまで影響を与えるようになった。日本でもこの動きは見られ、たとえば社外取締役の導入などが進んでいるが、単に形式的な存在であることも多い。本連載では、マッキンゼー・アンド・カンパニーの知見と綿密な調査に基づき、取締役を経営の主体へと進化させるために不可欠な論点を提示する。連載は全7回。
