香田洋二
「もしも尖閣が占拠されたら…」海上自衛隊の元司令官が“即時奪還”に異を唱えるワケ
国防論で頻出する「離島奪還作戦」。尖閣などが占拠されたら即時に奪還すべきだという通念に、元海上自衛隊司令官の著者は異を唱える。空・海の優勢や米軍来援を欠いた強行策は甚大な損害と戦略的リスクを招く。「離島奪還」の盲点とは？※本稿は、香田洋二『自衛隊に告ぐ―元自衛隊現場トップが明かす自衛隊の不都合な真実』（中央公論新社）の一部を抜粋・編集したものです。
「ロシアは本当に攻めてくるのか？」陸自に突きつけられた「戦力不要論」、元海自司令官の答えは
陸上自衛隊の存在理由の一つは「限定的かつ小規模な武力侵攻を独力で排除できる防衛力」。想定される脅威はロシア（旧ソ連）だが、「本当に攻めてくるのか？」という疑念から、政治家やメディアでは根強く「陸上戦力不要論」が唱えられてきた。この「陸上戦力不要論」に対する、元・海上自衛隊司令官である著者の考えとは――。※本稿は、香田洋二『自衛隊に告ぐ―元自衛隊現場トップが明かす自衛隊の不都合な真実』（中央公論新社）の一部を抜粋・編集したものです。
陸上自衛隊が「働き盛りの2等陸佐」にデスクワークさせる残念なワケ【海上自衛隊の元司令官が警告】
1961年に行われた第2次防衛力整備計画より、陸上自衛隊で用いられてきた「山川論」。これは、日本の国土は海峡や山岳・河川で寸断されて大規模部隊の移動が難しいので、その地理的条件を克服するため、山や川で区分された14区画それぞれに師団を置くという考え方だ。この「山川論」が現在にまで引き継がれている理由と、そこにある問題についてみていこう。※本稿は、香田洋二『自衛隊に告ぐ―元自衛隊現場トップが明かす自衛隊の不都合な真実』（中央公論新社）の一部を抜粋・編集したものです。
第5回
尖閣海域での中国の自己中心かつ挑戦的な活動によって、日本でも尖閣諸島と南西諸島の防衛について、関心が高まるようになってきた。しかし、防衛の主役となる海上保安庁と海上自衛隊に関する法律には、矛盾と制度的欠陥があり、早急な対策が必要である。
