正恩氏の側にも、米国に反発して核実験をしたり、弾道ミサイルを発射したりといったカードがあるにはあるが、それは自分の身を米軍の巡航ミサイルにさらしながらのこととなる。これまで一方的に核実験とミサイル発射を繰り返し、国際社会に攻勢をしかけてきた正恩氏だが、今回は久々に守勢に立たされることになった。

米軍に頼るほかない現実突き付け
対価を求めていく戦略か

 そういった意味で、たとえ「カールビンソン急派」が演出だったにせよ、トランプ政権が北朝鮮にかけた圧力は本物だった。正恩氏が今後も核実験やミサイル発射を繰り返すなら、トランプ政権は何度でもこうした場面を作り出すのではないだろうか。

 気になるのは、トランプ政権のこうした動きが、日韓との経済対話(貿易交渉)とリンクしてくる可能性である。トランプ氏は大統領選の期間中、「日韓は米軍駐留経費を全額払え、さもなくば撤収だ」と言っていたが、当選後はこの主張を引っ込めている。

 だが、もしかしたらトランプ氏は持論を撤回したのではなく、単にもっと良い方法――北朝鮮の核の脅威と、米軍のほかに頼るもののない日韓の現実を浮き彫りにしながら、対価を求めていく戦略──を見つけただけなのではないだろうか。

 そう考えてみると、「カールビンソン急派」のハッタリはやはり怪しい。米軍の駐留経費すら負担したくないトランプ氏が、何の見返りも求めず、空母打撃群を派遣するための莫大な費用を追加で支払うとは思えないからだ。

(フリーライター 李 策)