とはいえ、大手が安心であるのは事実だが、それがサービスの本質をすべて表すわけではない。そこで、情報通が評価する点について、掘り下げて指摘してみたい。

 このメジャー7は、供給戸数のランキングに見るようにシェア4割強を占めるが、中堅以下が市場の過半数を占めているので、売主だけで物件を選ぶわけには行かない。もちろん、中堅以下でも取り組みが優れている会社がある。そうした会社は、事前の期待値を高くはしにくいかもしれないが、入居者の納得度を上げることができているという点で、高い評価を付けることができる。この評価を上げる最も効果的な方法は、真摯でスピーディな対応をすることだったりする。

 管理戸数10万戸未満の中堅以下の管理会社の中で、4年連続1位となったのは、伊藤忠アーバンコミュニティだ。全体でも4位に食い込んでおり、管理会社のフロント対応やウェブでの入居者サービスでは総合1位になっており、評価が高い。2位の東京建物アメニティサポートは、管理組合の理事経験者の評価が高い。3位のモリモトクオリティは管理人の評価が非常に高い。この他、4位の大成有楽不動産、5位の日鉄コミュニティまでは満足度が高く、評価に値する。

管理組合の理事こそ
管理会社の良し悪しを見極められる

 管理組合の理事会経験者は管理会社のフロント担当者を重視し、そこで大きく管理のパフォーマンスが変わってくることを理解している。理事は管理会社の人と接する機会が多いが、そうでない人は管理人さん以外の管理関係者と通常会うことはない。入居者で結成される管理組合の理事たちは管理会社に相談を持ちかけながら、提案を受ける。その対応に良し悪しが出るので、理事の方が正確に管理状態を理解していると考えられる。

 そんな理事会経験者だけでも、今回の調査サンプルは約半数を数える。その順位は以下のように、1位:野村不動産パートナーズ、2位:東京建物アメニティサポート、3位:三井不動産レジデンシャルサービスとなった。