投資信託は、
資産形成を後押しする制度に
必ず入っている

 日本でも、資産形成を応援するさまざまな制度ができてきました。たとえば、2014年には一般NISA(少額投資非課税制度)が、2018年からつみたてNISA(積み立て型のNISA)がスタートしています。

2017年からは公的年金に上乗せして、自分で年金をつくっていく制度、iDeCo(個人型確定拠出年金)の対象者が拡大され、原則、60歳未満の現役世代はだれでも加入できるようになりました(*1)。

そして、いまや会社員の約6人にひとりが企業型確定拠出年金(以下、企業型DC)に加入しています。これは会社が決まった金額の退職金を支払うのではなく、退職金や企業年金の「元になるお金」を掛金として支払い、自分たちで商品や割合を決めて運用していく制度です。

 こうした資産形成を後押しする制度、退職金を自分でつくっていく制度の中で用意された商品群に必ず入っているのが投資信託です。
 このように、投資信託と出会う機会、おつきあいする機会は確実にふえているのです。

 もっとも、投資信託と出会う、利用する機会がふえたにもかかわらず、投資信託についてはよくわからないという人も多いようです。ふだん生活する中で投資信託について知る、学ぶ機会はないのですから、それは当然です。ただ、こうして資産形成を後押しする制度ができて、投資信託を活用する機会がふえたわけですから、せっかくなら投資信託の基本を知って、前向きにおつきあいしていきませんか。

次回からは、この投資信託について、少しずつご紹介していきます。