米アップルは「iPhone（アイフォーン）」販売台数を今後は公表しない方針を示している。そのため販売動向を探ろうと思えば、同社が世界に持つ巨大サプライチェーンからの情報に頼ることになる。このところ聞こえてくる情報は今ひとつだ。iPhoneの部品を供給する米ルメンタム・ホールディングスとジャパンディスプレイ（JDI）は12日、それぞれ業績見通しを下方修正した。両社ともアップルがサプライヤーに求める厳しい守秘義務に従っており、iPhoneの需要低迷が原因と明言することはなく、アップルの社名にすら触れていない。だが、アップルは両社の事業にとって大きな収入源だ。ルメンタムの証券当局への提出資料によると、昨年10-12月期の売上高の半分を占めていたのはアップルとの取引だった。モルガン・スタンレーは、JDIでもiPhoneが今年の売上高の約半分を占めると推計している。