健康志向の高まりやダイエットブームによって、スポーツジムが活況を呈している。しかしその一方、トラブルも年々増加しており、退会を希望する利用者に対して「退会は認めない」「違約金を支払え」といった悪質な対応をするジムも増えているという。悪徳ジムの手口や対処法について、「弁護士法人・響」の澁谷望弁護士に聞いた。（清談社 岡田光雄）
市場規模急拡大の陰で
増加する契約トラブル
スポーツジムの契約にクーリングオフはほとんど使えませんが、それでも法的に戦う方法はあります Photo:PIXTA
「レジャー白書2018」によれば、「スポーツ部門」の市場規模は4兆760億円と6年連続増加中で、フィットネスクラブ市場も4610億円と4年連続で過去最高を更新している。フィットネスクラブの業界誌「FITNESS BUSINESS」の推計では、日本国内のジム会員数は419万3706人にも及ぶという。
市場規模の急拡大によって、ジムを巡るトラブルの相談件数も増加傾向にある。国民生活センターの報告によれば、2016年度は3227件だった相談件数が、2017年度は3553件にまで上昇。2018年は9月時点ですでに1650件（前年同期は1500件）に達している。
澁谷氏によれば、代表的な被害事例は以下の通りだ。
（1）強引な勧誘で入会させられ、後日、解約を申し出たが、契約上数ヵ月は解約できないと言われたり、事務員に「辞めないで…」と泣きつかれたりした
（2）ジムを退会しようとしたが、当初の話と違い多額の違約金を請求された
（3）高齢者の会員が、十分な理解を得ていないのにプロテインなどのオプションを定期購入させられていた
（4）2ヵ月間のコースで契約後、納得できるサービスを期待できなかったので、サービスを一度も利用することなく、すぐに解約を申し出たが、2ヵ月分全額支払えと言われた
（5）電話で退会すると伝えたにもかかわらず、ジムの月会費が引き落とされていた。担当者によくよく話を聞いてみると、電話での退会はできない規定になっていた
（6）予約制のジムだったのに予約が全然とれないため、解約を申し出たが、会費は支払わされた
（7）ジムが改築中で1ヵ月間まるまる通えなかったのに、会費を1ヵ月分払えと言われた
（8）ビジター（ジムの見学・体験に誘った友達）が壊してしまった備品などの損害を肩代わりさせられた
