生徒が主体的に学べる教え方はどのようなものなのか。教員も学び直している

ここ数年、中学入試では算数1科入試が広がり始めている。難関校の併願校が採用する例が多い。受験生の負担を低めつつ、その実力を端的に知るには算数の力を見ればいいからだ。一方で、文系を自覚している大人であっても、数学的な思考力は今後さらに問われていく。中高の数学の教員を養成しながら、数学科の教員のリカレントや子ども向けの算数教室など、幅広く活動している名城大学教職センター教授の竹内英人氏に、算数・数学を取り巻く状況の変化と、適切な学びのため親にもできることを聞いてみた。(ダイヤモンド・セレクト編集部)

数学科教員を巡る状況

 当初、名城大学の数学科の学生のほとんどは、「将来、数学の先生になりたい」と考えて入学してくる。ところが、昨今の教員の長時間労働など、教員を取り巻く状況を知るにつれて、卒業時まで志を貫く学生は年々減ってきている。保護者が心配して教員の道から変更させるケースも増えてきている。この傾向は全国の大学でも顕著であり、特に難関大学では教員免許を取得するものの、実際に教員になる学生は激減しているという。

 数学は時代の花形である。就職先からは引く手あまた。教職の優先順位は低下する一方で、教員のレベルも如実に落ちてきているのだという。

 竹内英人教授は、大学院を出た後、愛知県立高校の数学科教員に就いた。当時は倍率50倍程の狭き門であったが、近年の中高教員の競争倍率は7~8倍程度、10年後には益々、下がる傾向が予想されるとみられている。東京都の小学校教員のように2倍程度までに倍率が低下すると、「誰でもなれる」状況になってしまう。

 そこで問題になるのが「教員の質の低下」である。これを誘発している原因の1つとして、学生自身の「学びの姿勢」の変化が挙げられる。

 教員採用試験の問題は大学入試問題とよく似ている。「数学は公式と解法パターンの暗記だ」と学校や塾で受験勉強の仕方をたたきこまれた学生は、合格して教員になることで、成功体験=自分が正しいと思ってしまう。ここに、竹内教授が「悪の再生産」と呼ぶ落とし穴がある。以下、竹内教授にこうした状況について語ってもらおう。