誰でもできるけれど、誰もやっていない「年収1億円の習慣」。年収1億円以上の人の「習慣」には、ある「共通のルール」があります。でも、その「習慣（ルール）」を行うのに、特別な才能もいりませんし、最初にお金が必要になることもありません。誰でもできる「シンプルな習慣」を、あなたが身につけさえすれば、年収1億円は、実現可能なのです。（初出：2019年8月26日）
Photo: Adobe Stock
年収1億円を狙うカテゴリーは、
「経営者」が、一番ハードルが低い
私は、「職業」を4つのカテゴリーに分けて考えています。
【1】事業所有者（ビジネスオーナー、起業家、権利所有者）
【2】投資家（事業投資家）
【3】労働者（サラリーマン）
【4】自営業者（個人事業主、税理士、職人、スポーツ選手、専門家）
そして、この中でもっとも「年収1億円」の可能性が高いのは、「【1】事業所有者」だと考えています。
『日本のお金持ち研究』（日本経済新聞社）の著者（共著：森剛志）で、京都大学名誉教授の橘木俊詔さんは、2001年に国税庁が発表した「高額納税者名簿」を分析しています。その結果、「年間納税額3000万円以上（所得はおよそ1億円相当）」の人の割合は、「1位：企業経営者（社長・最高経営責任者）（31.7％）」「2位：医師（15.4％）」「3位：経営幹部（社長以外）（11.6％）」「4位：芸能人、スポーツ選手（2.2％）」「5位：弁護士（0.4％）」※その他（土地保有者など38.7％）であることがわかったそうです。調査結果は2001年と少し前のものですが、私は現在も、この順位は大きく変わってはいないと思います。「世の中の構造」というものは、そう簡単には変わらないからです。では、なぜ、「【1】事業所有者」が「年収1億円」にもっとも近い職業なのでしょうか。その理由を私は次のように考えています。
◎専門的な能力を必要としない
芸能人、スポーツ選手、医師、弁護士などとは違って専門的な能力を必要としません。
◎自分が働くだけでなく、「自分以外」も働いてくれる
自分の不得意分野は、迷わず得意な人の力を借りることができます。
◎自分の時間のすべてを「仕事」に注ぐことができる
経営者の特権は、労働基準法が適用されないことです（労働基準法は労働者を保護するもの）。とにかく仕事に時間を使えます。
◎成功する確率が高い
中小企業庁の発行する『中小企業白書』（2016年）によると、「起業後、10年後には約3割の企業が退出」するそうですが、見方を変えると、「約7割の企業が継続している」といえます。
