今回のような非常事態においては、先述のような「1カ所集中」の働き方が、命取りとなる場合もある。トレーナーにとって、まずは複数の収入源を持っておくことが収入大幅減のリスクを小さくする1つの方法だ。

 そして、もう1つが「オンラインの活用」だ。パーソナルトレーナーは、直接トレーニングの指導をすることだけが仕事ではない。オンライン上で食事のアドバイスをしたり、顧客に家でのトレーニングを動画で撮影してもらってフィードバックをしたりすることも可能だ。

 対面式で行うトレーニングと、こうした食事指導や家でのトレーニングのフィードバックなどを含めて一律の料金を設定しているトレーナーも少なくない。しかし、「個別メニューごとに料金を設定し、それを組み合わせたパッケージ販売をすれば、料金体系も明確になって今回のような事態にも臨機応変に対応できる」と、安藤氏は指摘する。

 平時には対面式で問題なくトレーニングができるため、オンラインメニューの需要は小さいが、直接の指導が難しい状況になってしまった場合、「オンラインでできるものをやっておこう」と考える顧客は少なくない。

 もっとも、パーソナルトレーナーはすでに“飽和状態”にあるという見方も強い。今回の苦難を乗り超えても、多角的に強みを発揮できるトレーナーでなければ、再び待ち受けるのはいばらの道かもしれない。