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的中した「嫌な予感」
過剰債務が資本市場を揺るがす
新型コロナウイルスの感染拡大は、生産や消費など実体経済の落ち込みだけでなく、株価急落など金融市場に波及した。
週明け23日のニューヨーク株式市場（ダウ工業株30種平均）は1万9000ドルを割り込み、約3年4カ月ぶりの低水準。取引開始前には、FRB（米連邦準備制度理事会）が臨時の公開市場委員会を開き、米国債などの資産を必要なだけ買い入れる、無制限の量的緩和を打ち出したが、株価下落を止められなかった。
需要の鈍化を見込んだ原油価格競争もあいまって、グローバル・リセッションと金融市場の大混乱の収束の見通しはみえない。
金融市場の大混乱の背景には、現在の資本システムが抱える「病弱性」がある。
この問題は図らずも1年半前、筆者が指摘したことだ。
これほどの株価大暴落を予想したわけではないが、「嫌な予感」が当たった形だ。
