ベビーヨーダには、明らかに人を引きつける力があるようだ。家でやることが何もない状況ではなおさらだ。米娯楽・メディア大手ウォルト・ディズニーは8日、動画配信サービス「Disney+（ディズニープラス）」の有料契約件数が5000万件に達したと発表した。2月に行った10-12月期（第1四半期）決算の電話会見で明らかにした2860万件から大きく伸びた。言い換えれば、たった2カ月で75％急増したということだ。新型コロナウイルス流行による学級閉鎖や自宅待機命令がその原動力になったことは間違いない。親にとって、月額6.99ドル（約760円）で子どもを楽しませることができるなら、お買い得だ。ディズニーにとっては、どんな助けでも利用したい状況だろう。コロナの感染拡大により、ディズニー事業で最大規模のテーマパークは、大半が閉鎖されている。世界各国で映画館が休館となっていることも、ディズニーの映画事業の業績を冷え込ませている。ディズニー株は9日、3.4％上昇して終えたが、年初来ではなお28％近く値下がりしている。これはS&P500種指数下落率の倍だ。