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新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、業種を問わず、多数の企業では大幅な売り上げ減少が免れない状況だ。今年の夏のボーナスは、大幅ダウンとなる人が多いだろう。
コロナウイルスの感染拡大以降、新聞社や出版社の記者や編集者に「多くの会社員は、今度の夏のボーナスは大幅ダウンでつらい状況になるでしょうね。全額カットの会社もあるかも。“今からできる対策”を伝える企画をやりませんか？」と提案している。
すると、「ボーナスは出ないかもって、私も思っています！その企画やりましょう！」と、即食いついてくる人もいれば、「ボーナス？あっ、減るかもしれないですね…」と、言われるまでまったく気が付いていなかった人もいる。
毎日、毎日、感染拡大のニュースを追いかけていると、自分のお金回りについてじっくり考える余裕がないのだろう。特に3月、4月にこれまでと同じ水準で給与が支払われている人は、危機感を持ちにくいのかもしれない。
2008年9月に起こったリーマンションで、「その年の冬ボーナスは、いつもの3分の1しか出なかった」「まったく出なかった」といった経験をしている人は、強い危機感を持っている。
当時からマネー情報の媒体にいる人は「そういえば、リーマンションの時も深田さんに“家計の危機を乗り越える”の企画で相談しましたね。だから、今年のボーナスはヤバいって思っています」と言い、当時を思い出しながら、仕事をサクサク進めていく。その記者と話していて、経験を積み重ねるってすごいと感じた。
年間を通じた支出の多くをボーナスに頼っている家計の場合、6月、7月以降にダメージが出てくる。そこで今回は、「家計の非常事態」を乗り切るため策を紹介しよう。
家計のダメージを最小限にするために
やるべき4つのこと
会社員、フリーランス・自営業を問わず、「収入ダウン」は、「家計の非常事態」だ。とりわけ、安定的に給与やボーナスを受け取っている会社員は、フリーランス・自営業に比べて、家計の非常事態に立ち向かう力が弱い傾向がある。
非常事態だからこそ、収支の悪化を最小限に食い止めるべく、支出を見直すなど、何かアクションを取りたい。しかし、家計にとって「良くないこと」が起こると、動揺してしまい、必要以上に貯蓄を取り崩してしまう人が多い。
