フォロー
深田晶恵
高額療養費制度の新ルールでは、「年間上限」が新設され、長期間治療を受ける患者の負担軽減が期待されている。しかし、この制度には意外な2つの落とし穴がある。知らないだけで大損しかねない、新ルールの注意点を解説する。
高額療養費制度の見直しでは、「自己負担が大幅に増える」との報道が目立つ。しかし、多くの現役世代では負担増は数千円から1万円前後にとどまるケースが少なくない。むしろ見落としてはならないのは、来年導入される「所得区分の細分化」と今年新設される「年間上限」である。制度を30年以上見てきたFPが、本当に注意すべき変更点と、その落とし穴を解説する。
「推し活に年50万円」は使いすぎなのか？50代妻の「推し活費用」に驚く夫だったが、家計を見直してみると、実は自分もゴルフやマラソンなどの趣味にほぼ同額を使っていた――。50代は老後資金をつくる「最後の貯めどき」。夫婦の趣味費は、いくらまでなら家計を圧迫せずに楽しめるのか。くわしく見ていこう。
日経平均株価が一時7万円を超えるなど、株高の状況が続いている。また、日銀はさらなる利上げを決定。政策金利を1％程度へ引き上げる。そんな株高＆金利高の状況にもかかわらず、保有している資産が「元本割れ」に陥っている人がいる。しかも、「リスクを抑えたい」と考えて投資信託を選んだのに……。なぜなのか。
中東情勢の混乱などを背景に、長期金利が上昇している。金利上昇の局面で気になるのが、住宅ローンだ。住宅ローンには、変動金利型と固定金利型があるが、どちらを選べばよいのだろうか。複雑な仕組みをわかりやすく解説するとともに、今注意したいポイントを見ていこう。
「4～6月に残業すると、手取りが減るからソンするよ！」という話を耳にしたことがあるかもしれない。なぜ残業代が増えるのに、手取りが減る可能性があるのか。その仕組みをわかりやすく解説するとともに、定年が視野に入った人がぜひ確認しておきたい「大事なルール」を紹介する。
近頃は定年延長を進める企業も多く、60歳を過ぎて働くことが当たり前になってきた。しかし、「60歳を過ぎても生活が変わらない」わけではない。多くの場合、60歳を過ぎると収入は激減する。どれぐらい減るのか。また、収入ダウンに備えて講じておくべき対策とは。
「NISA貧乏」という言葉が注目を集めている。将来のために資産運用をしているはずなのに、なぜ“貧乏”になってしまうのか。特に若者がハマりがちな思考の罠とは。一方、老後が視野に入ってきた50代は投資に対して別の悩みを抱えている。ありがちなパターン別にアドバイスする。
確定申告シーズン真っただ中だ。医療費控除やそのほかさまざまな事情で確定申告をする予定だという人に向けて、前回に引き続き、「損しないために知っておきたいポイント」について事例を交えて解説する。合言葉は、「使える控除は使い切る！」だ。
確定申告シーズンがやってきた。会社勤めのビジネスパーソンでも、医療費控除などで税金の還付を受けるために申告する予定だという人もいるだろう。マイナンバーカードを使った「マイナポータル連携」で、入力を簡略化することもできる。ただ、自動入力できるからといってルールの把握を疎かにしていると、還付金が大きく減ってしまう“落とし穴”にハマるかもしれない。押さえておきたい医療費控除のルールをわかりやすく解説する。
「年収の壁」問題が勃発したことを背景に、所得税の基礎控除が引き上げられた。これは、年金生活者の手取りにも影響を与える。今年の「年金の手取り」はいくらになるのか？年金収入の金額別16パターンの試算結果をお届けするとともに、手取りに影響を与えるポイントを解説する。
2026年最初の当コラムでは、毎年恒例となっている「今年の手取り年収」について解説する。「年収の壁」引き上げにより、手取りはどう変わるのか。額面年収、家族構成別に72パターンの試算結果をお届けするとともに、手取りに影響を与える改正点をお伝えしたい。
都心のマンション価格が年々、上昇している。住宅購入を検討している人は「いったいいつ買えばいいんだろうか」と頭を悩ませていることだろう。国や金融機関は、価格高騰を踏まえた住宅ローンの普及に努めているが、果たして利用価値はあるのだろうか。30年近く住宅ローンの相談を受けてきたFPの視点から解説しよう。
高市政権が掲げる経済・物価高政策の内容が明らかになってきた。年末に向けて来年度の税制改正の議論も進む中、今議論に上っている案が実現した場合、どんな人がどの程度トクをするのだろうか。政策のポイントを押さえつつ、わかりやすく解説する。
年末が近づいてきた。繁忙期を迎える業界や企業も多い。パートで働く人にとっては稼ぎ時ともいえる。そんな中、気になるのが「パート収入の壁」だ。繁忙期にシフトを増やすと、壁を超えてしまって手取りが減り、“働き損”になるのではないか……心配している人もいるだろう。今回は、「パート収入の壁」について知っておくべきポイントを解説する。
今年も、年末調整の季節がやってきた。忙しい中、面倒な作業に憂うつな気分の人が多いかもしれないが、税金をしっかり取り戻すためには欠かせない手続きだ。今年ならではの改正ポイントを押さえつつ、漏れなく申告するコツを解説しよう。
2027年1月からiDeCoの掛金限度額が大幅にアップする。これに伴い、節税効果もグッと拡大する。実際にどのくらい節税できるのか、早見表を作成したのでチェックしてみてほしい。筆者のもとに届く「iDeCoのよくあるお悩み」の解決法についても併せて解説する。
今年の年金制度改正により、iDeCo（個人型確定拠出年金）の制度が拡充される。老後の資産形成において効果的に活用できるiDeCoだが、残念ながらNISAほど注目度が高まっていないのが実情だ。しかし、「活用しないのは損」と言い切れるほど、お得な“節税メリット”がある。実際、どのくらい節税できるのか。その効果がひと目でわかる早見表で、チェックしてみよう。
ふるさと納税のポータルサイトで行われていた「ポイント還元」が9月末で終了する。ならば、ポイントがもらえるうちに！と9月中に寄付を考えている人も多いかもしれない。しかし、焦りは禁物。駆け込み寄付では“落とし穴”にハマるリスクがある。
若い世代に限らず、共働きの夫婦が増えてきた。そんな中、「自分のお金事情をどこまでパートナーに共有するか」について悩む人が少なくない。夫婦で必ず共有しておくべきお金の話とは。ケース別に詳しく見ていこう。
