コロナ禍の後、日本の流通・小売業は大きく変わりそうです
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普段あなたが利用していた店は、コロナ後も大丈夫か――。流通・小売業界ではコロナ禍の影響を受け再編、淘汰が進み、業界の寡占化を促すことが予想され始めている。コロナ禍の“後遺症”が長引けば、あなたがいつも使っている店や、その看板は残っていないかもしれないのだ。小売りの再編、集約が進んだその先に待っているのは価格が硬直化した、決して安くはない、非常に暮らしにくい世界の到来か。(流通ジャーナリスト 森山真二)

百貨店は
「負のスパイラル」状態

 まず、再編によって店が残っていない、看板が変わっているという憂き目に遭遇しそうな小売り店舗の筆頭が百貨店だろう。

 百貨店は今、「負のスパイラル」状態にあるといっていい。ご存じのように百貨店はインバウンド(訪日外国人)の増加の波に乗って、収益を拡大させてきた。大手百貨店の中には免税売上高比率は10%近くにも達しているところもある。多くの百貨店がインバウンドに依存してきた。

 しかし、3月の大手百貨店の既存店売上高は惨憺たる状況だった。三越伊勢丹ホールディングスが前年同月比39.8%減、J・フロントリテイリング(大丸松坂屋百貨店)が同43.0%減、エイチ・ツー・オーリテイリング(阪急阪神百貨店)が同28.1%減、高島屋が同36.2%減。過去最大の落ち込みだ。

 なかでも免税売上高は壊滅的だ。大丸松坂屋が同97%減、高島屋は同92.5%減とインバウンドの売り上げはほぼなくなっている。