「戦後最大の経営危機」「コロナ倒産はこれからが本番」といわれている今、経営者にとって経営環境の過酷さは増すばかり。そんな中、衝撃の一報が入った。
「これまで一切封印してきたが、今回初めて、プレミアム合宿を公開することにした」
電話の主は、株式会社武蔵野の小山昇社長。自社を18年連続増収、750社の指導で5社に1社は過去最高益・倒産企業ゼロに導いたあの経営指導のカリスマだ。理由を聞くと…
「コロナ禍で全国の社長が苦しんでいる。見て見ぬふりはできない。大ピンチを大チャンスに変えてほしい。実際、当社も指導企業もとことん社員が明るい。今は、夢と希望しかない」
そんなプレミアム合宿を一冊に凝縮した小山社長の最新刊『門外不出の経営ノート――2泊3日で165万円! プレミアム合宿LIVE講義』がいよいよ発売。日経新聞にも掲載された。
聞けばこのプレミアム合宿。箱根・山のホテル(旧岩崎小彌太男爵別邸跡)で開催され、2泊3日で165万円(税込)だという。誰がそんな高額セミナーを受講するというのか?
しかし、「12名限定」でキャンセル待ちが続いているという。しかも、参加したダントツ社長からは「165万円は安い」という声が出ているとか。一体全体どういうことなのか?
今回は、経営のカリスマに指導を受けたダントツ社長に「嘘のような本当の話」を紹介してもらおう。
(構成・寺田庸二)

Photo: Adobe Stock

コロナショックがなければ
本にしなかった

小山昇(Noboru Koyama)
株式会社武蔵野 代表取締役社長
1948年山梨県生まれ。東京経済大学を9年かけて卒業。「大卒は2人だけ、赤字続きだった武蔵野」を18年連続増収の優良企業に育てる。現在、750社超の会員企業を指導。5社に1社が過去最高益、倒産企業ゼロとなっているほか、日本で初めて「日本経営品質賞」を2回受賞(2000年度、2010年度)。今回、これまで一切封印されてきた武蔵野史上最高額のセミナー「実践経営塾 箱根プレミアム合宿」のノウハウを初公開した『門外不出の経営ノート』を出版。『朝30分の掃除から儲かる会社に変わる』『強い会社の教科書』『【決定版】朝一番の掃除で、あなたの会社が儲かる!』『1日36万円のかばん持ち』『残業ゼロがすべてを解決する』『数字は人格』『お金は愛』などベスト&ロングセラー多数。

――小山社長、これからコロナ倒産が激増するといわれています。この状況をどう見ますか。

小山:2019年度の倒産件数は8480件(前年度比5.3%増)。中でもいわゆる「人手不足倒産」は194件(前年度比14.8%増)で6年連続増加。「後継者難倒産」は479件(前年度比14.0%増)で2年連続増加しています(帝国データバンク調べ)。

さらに2020年2月からのコロナショック、および4月7日の緊急事態宣言発令(5月25日解除)により、全国の経営者が生きるか死ぬかの瀬戸際で苦しみ続けています。

この状況に鑑み、今こそ「プレミアム合宿」の全ノウハウを開陳しようと決意しました。

――当初はまったく書籍化する計画はなかったとか。

小山:プレミアム合宿の内容は「刺激が強すぎるし、ドロドロすぎるし、効き目がありすぎる」という理由から、これまで一切封印してきました。

書籍化するつもりはまったくなかったのです。

ダイヤモンド社の編集者の熱意とこのコロナショックがなければ永遠にお蔵入りでしたね(笑)。

今の私には「夢」と「希望」しかない

――ただ、経営指導しているサポート会員や御社の業績はどうなんでしょうか。

小山:サポート会員にはコロナショックで売上が下がらないどころか、逆に上がっている会社も多い。

この逆境を契機に、今までの仕事のやり方を徹底的に見直し、生産性が劇的に向上しています。

そしてわが社の社員も元気で明るく楽しく働き、日々進化しています。

正直、今の私には

夢と希望しかありません。

国難のときほど、打つ手は無限

――どういうことですか? この国難ともいうべき時に?

小山:この本のプロローグにも詳しく書きましたが、

国難のときほど、打つ手は無限。

やるべきことはたくさんある。

経営者はどんな環境でも
会社をつぶしてはいけません。

社員や家族を絶対路頭に迷わせてはいけない。

ぜひ本書を、

決して人には聞けない
現場のドロドロ問題解決
に役立ててください。

この本には、社長1年目からベテラン社長まで、

「これだけは経営者として
絶対に知っておいてほしいこと」
を凝縮
しました。

興味のあるところから読み進めてください。

気をつけたのは次の基本方針です。

明けない夜はない。やまない雨もない。先が見えない出来事をネガティブにとらえることなく、会社を変える千載一遇のチャンスとポジティブにとらえ、一緒に前進していきましょう。本書が、多くの会社の「実務」を変える起爆剤となれば、著者としてこれほどの喜びはありません。