博報堂ＤＹホールディングスが本社をかまえる、東京・赤坂Bizタワー Photo:PIXTA
コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、11月度の広告編だ。
博報堂、雑誌広告52.3％減の衝撃
新聞・ネット広告は前年超えの明暗
博報堂DYホールディングス（HD）傘下の主要広告子会社3社（博報堂、大広、読売広告社の合計値）が発表した11月度の月次業績データ（広告収入）4指標は、以下のような結果となった。
新聞広告収入は前年同月比103％（3.0％増）と昨年より増加、ネットメディア広告収入にいたっては、同118.5％（18.5％増）と大幅増となった。
一方で、9〜10月度に引き続き不調なのがテレビと雑誌だ。テレビ広告収入は同86.9％（13.1％減）、雑誌広告収入は同47.7％（52.3％減）まで落ち込んだ。
広告編に関しては、博報堂DYHD傘下の子会社3社（博報堂、大広、読売広告社）の月次業績データの合計値を使用している。「新聞」「雑誌」「テレビ」「インターネットメディア（ラジオのぞく）」の四つの媒体カテゴリー別に合計値を抽出し、比較している。
