博報堂DYホールディングスが本社をかまえる、東京・赤坂Bizタワーの周辺 Photo:PIXTA

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗!【月次版】業界天気図」。今回は、1〜2月度の広告編だ。

博報堂、雑誌広告収入49.4%減!テレビ・ネットと大格差

 博報堂DYホールディングス(HD)傘下の主要広告子会社3社(博報堂、大広、読売広告社の合計値)が発表した2月度の月次業績データ(広告収入)4指標は、以下のような結果となった。

  新聞広告収入は1月度が前年同月比89.3%(10.7%減)、2月度が同80.6%(19.4%減)、雑誌広告収入は1月度が同44.9%(55.1%減)、2月度が同50.6%(49.4%減)、テレビ広告収入は1月度が同101.1%(1.1%増)、2月度が同104.8%(4.8%増)、ネットメディア広告収入は1月度が同125.9%(25.9%増)、2月度が同119.3%(19.3%増)だった。

 前年実績超えをしているテレビ・ネットに対して、雑誌の広告収入は半減状態だ。実は、2020年12月度には一時的に「勝ち組」と「負け組」の格差は縮小していたのだが、年明け以降は再拡大している。

広告編に関しては、博報堂DYHD傘下の子会社3社(博報堂、大広、読売広告社)の月次業績データの合計値を使用している。「新聞」「雑誌」「テレビ」「インターネットメディア(ラジオのぞく)」の四つの媒体カテゴリー別に合計値を抽出し、比較している。