米ワーナーメディアは世界最大の映画館チェーンとの関係に平和をもたらそうとしているかもしれない。映画館チェーンはこの朗報を追い風にできそうだ。AMCエンターテインメントは近頃ではゲームソフト小売り大手ゲームストップに次ぐ人気2番手の「YOLO株（個人投資家が大金を投じる株）」として有名かもしれない。AMCは10日に10-12月期（第4四半期）決算を発表したが、同社株は年初からそれまでに365％急伸していた。だが、その決算が値動きを正当化することは決してない。売上高は前年同期比89％減の1億6250万ドルに落ち込んだ。シネマークなどの競合他社と同じく、ここ1年の映画館閉鎖から事業を復活させる見通しに比べれば、AMCの短期的な業績はそれほど重要ではない。ハリウッドの制作会社のほとんどが独自のストリーミング配信サービスを持つことを考えれば、復活は一段と困難となり得る。AT&T傘下のワーナーメディアは昨年遅く、かつてない積極的な動きを打ち出し、物議を醸した。2021年の映画作品全てについて、公開初日から動画配信サービス「HBO Max」で30日間配信する計画を発表したのだ。