東京五輪・パラリンピックの開幕が2カ月後に迫る中、大会主催者は最近のテスト大会などを例に挙げ、安全に開催できると主張している。一方、日本国内では実業界の著名人からも開催に反対する声が上がっている。 　ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長は23日、海外から選手団が到着して新型コロナウイルスの変異ウイルスが流行し、死者が出て、さらなる緊急事態宣言が発令されて日本経済が一段と縮小しかねないと警戒感を示した。 　孫氏は、五輪中止は金銭的な損失をもたらすかもしれないが、開催すれば「もっと大きな物を失うと思う」とツイッターに投稿した。