今夏の東京五輪・パラリンピックの開催の是非を巡り、国際オリンピック委員会（IOC）と日本国内の世論の対立が先鋭化している。菅義偉首相が中止を求めたとしても開催するとIOCのディック・パウンド委員が週刊誌に語ったことで、その構図はいっそう鮮明になった。 　この発言を受けて鳩山由紀夫元首相はツイッターで「IOCの最古参のパウンド委員の発言は狂ってるとしか言いようがない」と批判。「8割が反対している日本国民を馬鹿にするのもいい加減にしろ」と述べた。