今夏の東京五輪・パラリンピックの開催の是非を巡り、国際オリンピック委員会（IOC）と日本国内の世論の対立が先鋭化している。菅義偉首相が中止を求めたとしても開催するとIOCのディック・パウンド委員が週刊誌に語ったことで、その構図はいっそう鮮明になった。この発言を受けて鳩山由紀夫元首相はツイッターで「IOCの最古参のパウンド委員の発言は狂ってるとしか言いようがない」と批判。「8割が反対している日本国民を馬鹿にするのもいい加減にしろ」と述べた。こうした激しいやりとりから浮かび上がるのは、新型コロナウイルス禍で障害が山積する中、巨大かつ複雑な国際イベントの開催の是非を判断できるのは誰なのか、という疑問だ。