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石油ショックは経済成長にとって悪材料であり、インフレにとってもそうだ。従って、成長が既に伸び悩んでおり、インフレが根強い状態にあるときにそうしたショックが起きると憂慮すべき事態となり得る。
残念ながら、それが今まさに起きていることだ。
13日に公表された一連のデータにより、家計消費の減退から消費者心理の冷え込み、インフレ率の上昇まで、経済にほころびが生じていることが明らかになった。既にガソリンスタンドや航空運賃、輸送費に打撃を与えている原油相場の上昇は、この三つ全てを悪化させる恐れがある。
米経済はこの1年間、さまざまなショックを乗り切り、それは今回の事態がリセッション（景気後退）を引き起こすとエコノミストたちが予想していない理由の一つになっている。それでもこうした経済の底堅さの源泉の一部が損なわれる可能性はある。原油高はインフレリスクをもたらすため、今週に政策会合を予定している米連邦準備制度理事会（FRB）は年内にそれほど大幅な利下げを実施できないかもしれない。
米商務省が13日発表した昨年10-12月期の実質GDP（国内総生産）伸び率改定値は、年率換算で0.7％と、速報値1.4％から下方修正された。いずれの数字も、昨年秋の連邦政府機関の一部閉鎖で押し下げられていた影響で、今四半期はその反動が見込まれている。とはいえ、経済活動の最大の構成要素である個人消費は鈍化している。13日に公表された別の統計によれば、今年1月までの3カ月間の個人消費は、年率換算で前の3カ月に比べ1.6％の伸びにとどまった。
これに加え、雇用の伸びの停滞がある。就業者数は過去6カ月のうち3カ月で減少した。
