今再び注目集める新たな雇用関係「ALLIANCE」、次に来る働き方トレンドは?Photo:AH86/gettyimages

5月18日、ダイヤモンド編集部はクラウドサービス「Official-Alumni.com」を提供しているハッカズークと共同で、「コロナ禍における個・組織・社会・マネジメントのニューノーマル」と題してウェブセミナーを開催した。その内容を再編集した動画とともにお届けする。

コロナ禍以前から
進んでいた変化とは?

 ダイヤモンド編集部と新興人材企業のハッカズークは、5月18日に共同で「コロナ禍における個・組織・社会・マネジメントのニューノーマル」と題してウェブセミナーを開催した。

 セミナーの登壇者は、エール取締役の篠田真貴子氏と、 LinkedIn(リンクトイン)日本代表の村上臣氏。両名とも日本企業やグローバル企業など複数の企業でエグゼクティブとしてキャリアを築いてきた。

 コロナ禍という未曾有の危機の中で、多くの人は働き方やキャリアプランの変化を迫られている。両名はコロナ禍の雇用環境をどう捉えているのだろうか。

 最初のディスカッションテーマは「『ALLIANCE』発売から6年――働く環境はどう変わったか」だ。

ALLIANCE』は、リンクトイン創業者のリード・ホフマン氏が米シリコンバレーで浸透していた働き方や、働く人と企業の関係性についてまとめた書籍で、篠田氏の監訳によって2015年に出版された。

 この『ALLIANCE』は出版から6年経ち、再び脚光を浴びているという。監訳した篠田氏は、次のように話す。

 「出版した2015年当時は、伝統的な大企業の人にはピンとこなかった内容だったようですが、6年経った今、再び注目されているのは、今の日本企業が終身雇用を維持できないことが明確になり、『ALLIANCE』で書かれている、人と企業の相互信頼を元にした新しい関係性を結ぶ必要があると実感し始めたからでしょうか」