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コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、4～6月度の陸運・物流編だ。
ヤマト運輸が配達12.6％増、佐川は0.4％減！
コロナ前比較でわかる「物流格差」の正体
陸運・物流の主要4社が発表した4～6月度の月次業績データは、以下の結果となった。（業績の数字は各月の速報値を使用。）
◯ヤマト運輸（ヤマトホールディングス〈HD〉）の宅急便取り扱い実績
4月度：前年同月比110.4％（10.4％増）
5月度：同106.5％（6.5％増）
6月度：同112.6％（12.6％増)
◯日本通運の国内売上高
4月度：前年同月比121.7％（21.7％増）
5月度：同117.7％（17.7％増）
6月度：同119.2％（19.2％増)
◯佐川急便（SGホールディングス〈HD〉）のデリバリー事業取扱個数
4月度：前年同月比105.4％（5.4％増）
5月度：同99.6％（0.4％減）
6月度：同99.6％（0.4％減)
◯サカイ引越センターの売上高
4月度：前年同月比105.4％（5.4％増）
5月度：同115.5％（15.5％増）
6月度：同104.7％（4.7％増)
今回取り上げている4社のうち、ヤマト運輸、日本通運、サカイ引越センターの業績は21年4〜6月の全てで前年実績を上回り、コロナ禍を追い風にしているように見える。中でも、日本通運の実績は群を抜いている。
一方で、佐川急便は4社の中で唯一、前年実績を割った。しかし、これだけを見て「佐川急便が不調だ」と捉えるのは早計だ。実は、4社の6月度の業績において、佐川急便以上に不調といえる企業がある。
今回はその企業がどこなのかと、4社の間にある「格差」の実態をご紹介しよう。
