中古車販売店で売られる五輪・パラリンピック使用車両／撮影・加藤博人
東京五輪・パラリンピックが閉幕してからずいぶんと月日が経ったが、大会運営で使用されたクルマをめぐっては、今もアツい戦いが繰り広げられているのをご存じだろうか。
「東京2020大会運営車両」としてトヨタ自動車が提供（貸与）した大量のクルマが役目を終えた後、中古車市場で人気を博しているのだ。
トヨタ自動車は国際オリンピック委員会（IOC）と契約した「ワールドワイドオリンピックパートナー」として、大会運営車両約2700台（パラリンピックでは約1700台）を提供した。
トヨタの発表によると、約2700台のうち約9割がハイブリッドなどの電動車であり、水素自動車のMIRAIやプリウスPHV（プラグインハイブリッド）、ミニバンタイプのノア・ヴォクシー、同じくノア・ヴォクシーの福祉車両（ウェルキャブ）などだ。
この他、バッハ会長の送迎にも活躍した高級ミニバンのアルファードやレクサスES、ピックアップトラックのハイラックスやSUVのRAV4、ステーションワゴンのカローラ・ツーリングなどもあり、注目を集めた。
これらのクルマが、パラリンピック終了直後の9月上旬から、全国のトヨタ販売店やトヨタ中古車販売店で「認定中古車」として販売がスタートし、「入荷したらすぐ売れる」というくらいの人気となっているのだ。
