中国の歴史は周期的に繰り返されるというのは、よく知られた決まり文句だ。それが正しいかどうかは別にして、前回の大幅な景気減速から5年が経過した今、再び中国不動産が暴落し、金融混乱をもたらすとの不穏な見通しが世界の市場を悩ませていることは否定できない。変わっていないものもある。豪ドルをはじめとする資源国通貨やコマツなどの建設機械メーカー株は既に大きく売られている。高級品や産業機器への中国の支出に影響を受けやすい欧州は、巻き添えになるリスクが米国より高そうだ。少しばかり既視感を覚えるのは佳兆業集団（カイサ・グループ）で、2014年に中国の不動産デベロッパーとして初めてオフショア債務でデフォルト（債務不履行）したが、再びデフォルトに陥りそうな兆しが見える。