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コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキヤノン、ニコンなどの「カメラ／光学／複合機」業界4社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
キヤノン、富士フイルム増収
ニコンは2ケタ減収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下のカメラ／光学／複合機業界4社。対象期間は21年10～12月期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・キヤノン
増収率：1.0％（四半期の売上高9554億円）
・ニコン
増収率：マイナス11.5％（四半期の売上収益1333億円）
・HOYA
増収率：16.6％（四半期の売上収益1713億円）
・富士フイルムホールディングス
増収率：13.8％（四半期の売上高6558億円）
カメラ／光学／複合機業界4社では、キヤノン、HOYA、富士フイルムホールディングスが前年同期比で増収、ニコンだけが減収となった。ニコンは前年同期比で1割超の減収だ。この要因は何だったのか。
次ページでは、各社の増収率の推移を紹介するとともに、ニコンの減収要因について詳しく解説する。
