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コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はキヤノン、ニコンなどの「カメラ／光学／複合機」業界4社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
キヤノン、ニコン…
4社全てが四半期増収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下のカメラ／光学／複合機業界4社。対象期間は21年7～9月期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・キヤノン
増収率：9.8％（四半期の売上高8333億円）
・ニコン
増収率：26.9％（四半期の売上収益1408億円）
・HOYA
増収率：15.9％（四半期の売上収益1626億円）
・富士フイルムホールディングス
増収率：15.0％（四半期の売上高6225億円）
カメラ／光学／複合機業界の4社は、いずれも四半期増収となった。
しかし、これらの数字の背景をひも解くと、売り上げの面で各社の明暗は分かれたといえる。その理由とは。次ページ以降で詳しく解説する。
