嘘をついてまで「行動喚起」を作ってはいけない

　例えば、お土産屋さんが「場所・地区が限られている」を見て「駅でしか買えない」、「今だけ特典・割引がある」を見て「〇〇市クーポンが使える」というのが使えると思ったのであれば「このお土産が買えるのは〇〇駅だけ！ 〇〇市クーポンも使えるのでお得に変えます！ 今すぐお買い求めください！」となります。

　作ってみてそれが良い「行動喚起」かどうか判断するには、ターゲットとなる人がその「行動喚起」を読んだら「それなら今すぐ買わないと」と思ってくれるかと考えることです。

　ただし、嘘をついてまで「行動喚起」を作ってはいけません。嘘がばれればダメージは大きくなります。

　また業界によっては「行動喚起」を考えたときに、どうしても薬機法（医薬品等の品質と有効性及び安全性を確保するために、製造、表示、販売、流通、広告などについて細かく定めた法律）が気になると思います。

　しかし、書き出しの段階は気にせず書き出し、後から薬機法に抵触しないかどうか、しているならどういった「行動喚起」なら抵触しないかを考えると良いと思います。

　前回同様「行動喚起」を考える際は、人は空白があると埋めたくなるという心理があるので、マンダラ広告作成法シートの様にマスを書いて、そこに書き込むようにすると、より閃きやすくなるでしょう。

岡本達彦（おかもと・たつひこ）
株式会社アカウント・プラニング代表取締役
販促コンサルタント
広告制作会社時代に100億円を超える販促展開を見て培った成功体験をベースに、難しいマーケティングや心理学を勉強しなくてもアンケートから売れる広告を作る広告作成手法を日本で初めて体系化する。業界を問わず、お金をかけないで簡単にでき、即効性もあることから、全国の公的機関、経済団体、フランチャイズ本部からセミナー依頼が急増し、社内に仕組みとして取り入れたいという会社からのコンサルティング依頼は後を絶たない。著書にアマゾン上陸15年「売れたビジネス書50冊」にランクインし、販促書籍のベストセラーとなった『「A4」1枚アンケートで利益を5倍にする方法 チラシ・DM・ホームページがスゴ腕営業マンに変わる! 』（ダイヤモンド社）などがある。