ビックカメラPhoto:Diamond

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗!【月次版】業界天気図」。今回は、2022年10〜12月度の家電量販店編だ。

ビックカメラとケーズデンキ
コロナ前から減収の「負け組」はどっち?

家電量販店の主要3社が発表した22年10〜12月度の月次業績データは、以下の結果となった。

◯ビックカメラ+コジマ(ビックカメラ)の売上高
 10月度:前年同月比95.4%(4.6%減)
 11月度:同102.6%(2.6%増)
 12月度:同100.6%(0.6%増)

◯エディオンの全店売上高
 10月度:前年同月比101.5%(1.5%増)
 11月度:同97.8%(2.2%減)
 12月度:同102.8%(2.8%増)

◯ケーズデンキ(ケーズホールディングス〈HD〉)のグループ売上高
 10月度:前年同月比97.8%(2.2%減)
 11月度:同93.1%(6.9%減)
 12月度:同100.6%(0.6%増) 

 12月度の実績に注目すると、エディオンを含め3社とも前年実績を超えている。偶然にも、ビックカメラ+コジマとケーズデンキの増収幅が同じ「0.6%増」だ。

 さらに、時系列に沿って各社の数値を分析すると驚くべきことが分かる。実は、ビックカメラ+コジマとケーズデンキのどちらかは、新型コロナウイルス感染拡大前から売上高を落としている「負け組」なのだ。

 同じ数値「100.6%(0.6%増)」を記録した2社のうちどちらが「負け組」なのか、当ててみてほしい。