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コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、2022年10〜12月度の家電量販店編だ。
ビックカメラとケーズデンキ
コロナ前から減収の「負け組」はどっち？
家電量販店の主要3社が発表した22年10〜12月度の月次業績データは、以下の結果となった。
◯ビックカメラ＋コジマ（ビックカメラ）の売上高
10月度：前年同月比95.4％（4.6％減）
11月度：同102.6％（2.6％増）
12月度：同100.6％（0.6％増)
◯エディオンの全店売上高
10月度：前年同月比101.5％（1.5％増）
11月度：同97.8％（2.2％減）
12月度：同102.8％（2.8％増)
◯ケーズデンキ（ケーズホールディングス〈HD〉）のグループ売上高
10月度：前年同月比97.8％（2.2％減）
11月度：同93.1％（6.9％減）
12月度：同100.6％（0.6％増)
12月度の実績に注目すると、エディオンを含め3社とも前年実績を超えている。偶然にも、ビックカメラ＋コジマとケーズデンキの増収幅が同じ「0.6％増」だ。
さらに、時系列に沿って各社の数値を分析すると驚くべきことが分かる。実は、ビックカメラ＋コジマとケーズデンキのどちらかは、新型コロナウイルス感染拡大前から売上高を落としている「負け組」なのだ。
同じ数値「100.6％（0.6％増）」を記録した2社のうちどちらが「負け組」なのか、当ててみてほしい。
