世界最先端の半導体生産をTSMCが独占するまで

NYタイムズが「映画『チャイナ・シンドローム』や『ミッション：インポッシブル』並のノンフィクション・スリラーだ」と絶賛！ エコノミストが「半導体産業を理解したい人にとって本書は素晴らしい出発点になる」と激賞!! フィナンシャル・タイムズ　ビジネス・ブック・オブ・ザ・イヤー2022を受賞した超話題作、Chip Warがついに日本に上陸する。
にわかに不足が叫ばれているように、半導体はもはや汎用品ではない。著者のクリス・ミラーが指摘しているように、「半導体の数は限られており、その製造過程は目が回るほど複雑で、恐ろしいほどコストがかかる」のだ。「生産はいくつかの決定的な急所にまるまるかかって」おり、たとえばiPhoneで使われているあるプロセッサは、世界中を見回しても、「たったひとつの企業のたったひとつの建物」でしか生産できない。
もはや石油を超える世界最重要資源である半導体をめぐって、世界各国はどのような思惑を持っているのか？ 今回上梓される翻訳書、『半導体戦争――世界最重要テクノロジーをめぐる国家間の攻防』にて、半導体をめぐる地政学的力学、発展の歴史、技術の本質が明かされている。発売を記念し、本書の一部を特別に公開する。

Photo: Adobe Stock

TSMC創設者モリス・チャンには1970年にすでに
「半導体の設計と製造の分離」が見えていた

　まだテキサス・インスツルメンツにいた1970年代中盤に、モリス・チャンは早くも、顧客の設計したチップを受託製造する半導体メーカーをつくれないか、という考えを抱いていた。当時、テキサス・インスツルメンツ、インテル、モトローラなどの半導体メーカーは、主に自社で設計したチップを製造していた。

　彼は1976年3月に、自身の新しいビジネスモデルを同僚の経営幹部に売り込んでみた。「計算能力の低価格化は、現時点で半導体が満たしていない無数の用途を切り開くだろう」と彼はテキサス・インスツルメンツの同僚に説明した[1]。

　そうすれば、チップの新たな需要の源が生まれ、近い将来、チップは電話から自動車、皿洗い機まで、あらゆる商品に使用されるようになる。こうした商品のメーカーは、半導体をつくる専門知識を持たないので、半導体の製造を専門業者に外部委託したがるはずだ、と彼は推測した。

　さらに、技術の進歩やトランジスタの微細化にともない、装置の製造や研究開発のコストは上昇していくだろう。となれば、価格競争に生き残れるのは、チップを量産できる企業だけになる。

　しかし、テキサス・インスツルメンツの経営幹部たちは納得しなかった。1976年当時、半導体の設計は行なうが、自前の工場（ファブ）を持たない、いわゆる“ファブレス”企業はまだ存在しなかったが、チャンはそうしたファブレス企業がもうすぐ現われると踏んでいた。

　しかし、すでに大儲けしていたテキサス・インスツルメンツは、まだ存在しない市場に賭けるのはリスキーだと判断した。結局、彼のアイデアは黙殺されてしまう。

　だが、チャンはこのファウンドリ〔半導体チップの製造を専門に行なう企業〕のアイデアを決して忘れることはなかった。時代を経るにつれ、彼はやっと機が熟しつつあると思った。

　特に、リン・コンウェイとカーバー・ミードが巻き起こした半導体設計の革命によって、半導体の設計と製造をはるかに切り離しやすくなったことが、ターニング・ポイントになったといっていい。彼らはこれが半導体版のグーテンベルク革命を巻き起こすと考えていた。

　台湾では、一部の電気工学者たちが似たようなことを考えていた。台湾の工業技術研究院の運営に尽力した史欽泰（しきんたい）は、1980年代中盤、半導体版のグーテンベルク革命に関するビジョンを共有するため、ミードを台湾へと招いたことがあった。

　つまり、李國鼎が台湾に半導体産業を築くため、チャンに白地の小切手を渡す何年も前に、半導体の設計と製造を切り離すというアイデアは、すでに台湾に浸透していたのだ[2]。

TSMCは民間企業というより
「台湾政府によるプロジェクト」だった

　李は、チャンが構想したビジネスプランに必ず資金を工面するという約束を守り抜いた。台湾政府は、彼が先進的な生産技術を提供してくれる外国の半導体メーカーを自分で見つけることを唯一の条件として、TSMCの開業資金の48％を提供した。

　ところが、テキサス・インスツルメンツの元同僚やインテルからは協力を断られてしまう。「モリス、うちにいたころはたくさん名案を出してくれたね」とムーアは言った。「だが、今回のはいただけない[3]」。

　しかし、彼はオランダの半導体メーカーのフィリップスを説得し、TSMCの株式の27.5％と引き換えに、5800万ドルの出資、同社の生産技術の移転、知的財産のライセンス供与に応じさせた[4]。

　残りの資本の調達先は、政府から投資を“依頼”された台湾の資産家たちだった。「基本的には、政府の大臣が台湾の実業家にひとりずつ連絡し、投資を呼びかけた」とチャンは説明した。政府は、プラスチック、繊維、化学薬品などを専門とする会社を所有する、台湾のいくつかの資産家一族に資金提供を求めた。

　ある実業家が、チャンとの3回の面談のあとで投資を断ると、台湾の首相がそのケチな経営幹部に連絡し、こう釘を刺した。「この20年間、政府はあなたにたいへん親切にしてきましたよね。こんどはあなたが政府に恩を返す番だと思いますよ」。それからすぐ、チャンのファウンドリへの小切手が届いた。

　また、政府はTSMCの投資金に不足が生じないよう、手厚い税制優遇を行なった。そう、開業初日から、TSMCは本当の意味での民間企業とはいえなかった。それは台湾政府によるプロジェクトだったのだ[5]。

　TSMCの初期の成功の決定的な要因となったのは、アメリカの半導体産業との深いつながりだった[6]。TSMCの顧客の大半はアメリカの半導体設計会社であり、上級幹部の多くはシリコンバレーで働いた経験があった。

　実際、チャンは、テキサス・インスツルメンツの元経営幹部であるドナルド・ブルックスを、1991年から1997年までTSMCの社長に迎え入れた。「私の2階級下までの部下のほとんど全員が、アメリカで一定の経験をしていた。モトローラ、インテル、テキサス・インスツルメンツで働いたことがある面々ばかりだった」とブルックスは振り返る。

　そういうわけで、1990年代の大半の時期、TSMCの売上の半分はアメリカ企業に対するものだった。一方、同社の経営幹部の大半は、アメリカの一流大学の博士課程で教育を受けていた。

シリコンバレーの企業にとって
TSMCの存在は渡りに船だった

　この持ちつ持たれつの関係は、台湾とシリコンバレー、その両方に利益をもたらした[7]。TSMCが誕生する前、主にシリコンバレーに拠点を置く数社の小企業が、半導体設計を中心とする事業を築こうとしたことがあった。半導体の製造を外部委託し、自社で工場（ファブ）を建設する費用を浮かそうと考えたのだ。

　こうした“ファブレス”企業は、生産余力のある大手半導体メーカーに頼んで、自社の設計した半導体を製造してもらえる場合もあったが、大手半導体メーカー自身の生産計画の二の次にされ、常に二流の地位に甘んじるはめになった。

　そればかりか、製造のパートナーにアイデアを盗まれる危険と常に隣り合わせでもあった。おまけに、大手半導体メーカーごとに微妙に異なる製造工程にうまく対応する必要もあった。工場の建設が不要なことで、開業資金が劇的に抑えられた反面、競合企業に頼って半導体を製造するというのは、常に一定のリスクをともなうビジネスモデルだったのだ。

　その点、TSMCの創設は、すべての半導体設計会社に信頼できるパートナーをもたらした。チャンが半導体の設計は行なわず、製造に専念すると約束したからだ。TSMCは顧客と戦わなかった。そして、戦いを仕掛けられても負けなかった。

　その10年前、ミードは半導体製造にグーテンベルク革命が起きると予言していたが、グーテンベルクの事例とはひとつ大きなちがいがあった。そのかつてのドイツ人印刷業者は、印刷の独占を試みて失敗した。彼の活版印刷技術があっという間にヨーロッパ中に広まり、作家と印刷所の両方に等しく利益をもたらすのを、食い止めることはできなかった。

　半導体産業の場合、チャンのファウンドリ・モデルは、開業資金を抑えることで、数多くの新しい“作家”たち、つまり工場を持たないファブレス半導体設計会社を生み出した。そうした会社は、ありとあらゆる機器に計算能力を搭載し、ハイテク部門を変革していった。

　しかし、こうした半導体設計の民主化は、デジタル印刷機の独占と並行して起こった。半導体製造の経済性には、絶え間ない統合が必要だった。もっとも多くの半導体を生産する企業には、歩留まりを改善し、より多くの顧客に設備投資費を分散できるという本質的な優位性があったのだ。

　実際、TSMCの事業は1990年代に急成長を遂げ、その製造工程は果てしなく改善していった。

　チャンはデジタル時代のグーテンベルクになろうとした。だが、蓋を開けてみれば、グーテンベルクをはるかに上回る有力者へとのし上がっていた。当時の人々には知る由もなかったが、チャン、TSMC、そして台湾は、世界最先端の半導体生産を独り占めする道を着々と歩んでいたのである。

（本記事は、『半導体戦争――世界最重要テクノロジーをめぐる国家間の攻防』から一部を転載しています）

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［著者］クリス・ミラー（Chris Miller）
1987年米国イリノイ州生まれ、マサチューセッツ州ベルモント在住。タフツ大学フレッチャー法律外交大学院国際歴史学准教授。フィラデルフィアのシンクタンク、FPRI（外交政策研究所）のユーラシア地域所長、ニューヨークおよびロンドンを拠点とするマクロ経済および地政学のコンサルタント会社、グリーンマントルのディレクターでもある。ニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル、フォーリン・アフェアーズ、フォーリン・ポリシー、アメリカン・インタレストなどに寄稿し、新鮮な視点を提供している気鋭の経済史家。ハーバード大学にて歴史学学士号、イェール大学にて歴史学博士号取得。

［訳者］千葉敏生（ちば・としお）
翻訳家。訳書にタレブ『反脆弱性』（ダイヤモンド社、2017）、サンプター『サッカーマティクス』（光文社、2017）、ニール『素数の未解決問題がもうすぐ解けるかもしれない。』（岩波書店、2018）、ワインバーガー『DARPA秘史』（光文社、2018）、クレオン『クリエイティブと日課』（実務教育出版、2019）、マッカスキル『〈効果的な利他主義〉宣言！』（2018）、ホワイト『キッチンの悪魔』（以上みすず書房、2019）、ワークマンパブリッシング『アメリカの中学生が学んでいる14歳からの世界史』『アメリカの中学生が学んでいる14歳からのプログラミング』（以上ダイヤモンド社、2022）、バーネット＆エヴァンス『スタンフォード式人生デザイン講座 仕事篇』（早川書房、2022）ほか。